9104 商船三井

時価

1兆7283億円

PER 予

8.04倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.73倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.77%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

新株の発行（新株予約権の行使）、その他の棚卸資産、仕入債務の増減額（△は減少）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	新株の発行（新株予約権の行使）	その他の棚卸資産	仕入債務の増減額（△は減少）	為替差益	船員費	実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
2008/03	870百万	-	281億	-	45.8億	-
2009/03	100百万 -88.5%	-	-51.7億赤転	-	51.4億 +12.3%	-
2010/03	-	-	-26.6億赤縮	33.5億	51.3億 -0.3%	-
2011/03	-	-	189億黒転	-	45.9億 -10.5%	-
2012/03	-	-	38.1億 -79.8%	-	45.5億 -0.8%	41百万
2013/03	-	11.1億	68.8億 +80.7%	-	44.2億 -2.9%	-
2014/03	-	11.4億 +2.5%	-38.8億赤転	114億 +239.8%	40.1億 -9.2%	-
2015/03	-	9.95億 -12.6%	198億黒転	255億 +124%	41億 +2.2%	-
2016/03	-	12.6億 +26.4%	-389億赤転	239億 -6.3%	40.5億 -1.2%	-
2017/03	-	16.7億 +33.1%	-5.73億赤縮	242億 +1.1%	39.5億 -2.5%	-
2018/03	-	12億 -28.6%	62.2億黒転	168億 -30.4%	39.2億 -0.9%	-
2019/03	-	14.4億 +20.5%	-502億赤転	159億 -5.8%	40億 +2%	-
2020/03	-	13億 -9.6%	-113億赤縮	171億 +7.6%	42億 +5%	-
2021/03	-	16.2億 +24%	45.2億黒転	124億 -27.2%	42.6億 +1.5%	-
2022/03	-	15.3億 -5.6%	210億 +365.6%	70.8億 -43%	45.2億 +6.1%	-
2023/03	-	13.7億 -10.6%	3.18億 -98.5%	237億 +234.7%	54.1億 +19.9%	-
2024/03	-	18.3億 +34.4%	84.9億大幅増	315億 +32.9%	59.7億 +10.2%	-

2008年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: 8億7000万
その他の棚卸資産: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 280億5200万
為替差益: -
船員費: 45億7900万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2009年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: 1億
その他の棚卸資産: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -51億7100万
為替差益: -
船員費: 51億4000万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2010年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: -
その他の棚卸資産: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -26億5600万
為替差益: 33億5300万
船員費: 51億2700万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2011年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: -
その他の棚卸資産: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 188億6000万
為替差益: -
船員費: 45億9100万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2012年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: -
その他の棚卸資産: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 38億500万
為替差益: -
船員費: 45億5200万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: 4100万

2013年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: -
その他の棚卸資産: 11億1000万
仕入債務の増減額（△は減少）: 68億7700万
為替差益: -
船員費: 44億2200万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2014年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: -
その他の棚卸資産: 11億3800万
仕入債務の増減額（△は減少）: -38億7500万
為替差益: 113億9200万
船員費: 40億1400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2015年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: -
その他の棚卸資産: 9億9500万
仕入債務の増減額（△は減少）: 197億5600万
為替差益: 255億2300万
船員費: 41億300万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2016年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: -
その他の棚卸資産: 12億5800万
仕入債務の増減額（△は減少）: -389億4300万
為替差益: 239億700万
船員費: 40億5400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2017年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: -
その他の棚卸資産: 16億7400万
仕入債務の増減額（△は減少）: -5億7300万
為替差益: 241億7900万
船員費: 39億5400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2018年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: -
その他の棚卸資産: 11億9600万
仕入債務の増減額（△は減少）: 62億1800万
為替差益: 168億3400万
船員費: 39億1900万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2019年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: -
その他の棚卸資産: 14億4100万
仕入債務の増減額（△は減少）: -501億5100万
為替差益: 158億5000万
船員費: 39億9800万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2020年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: -
その他の棚卸資産: 13億300万
仕入債務の増減額（△は減少）: -112億6100万
為替差益: 170億5800万
船員費: 41億9600万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2021年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: -
その他の棚卸資産: 16億1600万
仕入債務の増減額（△は減少）: 45億1700万
為替差益: 124億1200万
船員費: 42億5700万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2022年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: -
その他の棚卸資産: 15億2600万
仕入債務の増減額（△は減少）: 210億3300万
為替差益: 70億8000万
船員費: 45億1600万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2023年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: -
その他の棚卸資産: 13億6500万
仕入債務の増減額（△は減少）: 3億1800万
為替差益: 237億
船員費: 54億1400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2024年3月

新株の発行（新株予約権の行使）: -
その他の棚卸資産: 18億3400万
仕入債務の増減額（△は減少）: 84億8800万
為替差益: 314億9400万
船員費: 59億6600万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -