商船三井(9104)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1903億2100万
- 2009年3月31日 -33.28%
- 1269億8700万
- 2010年3月31日 -89.98%
- 127億2200万
- 2011年3月31日 +358.08%
- 582億7700万
- 2012年3月31日
- -260億900万
- 2013年3月31日 -587.63%
- -1788億4600万
- 2014年3月31日
- 573億9300万
- 2015年3月31日 -26.2%
- 423億5600万
- 2020年3月31日 -22.98%
- 326億2300万
個別
- 2008年3月31日
- 1732億9100万
- 2009年3月31日 -45.99%
- 936億100万
- 2010年3月31日 -91.17%
- 82億6600万
- 2011年3月31日 +498.1%
- 494億3900万
- 2012年3月31日
- -317億400万
- 2013年3月31日 -440.86%
- -1714億7400万
- 2014年3月31日
- 606億2000万
- 2015年3月31日 -70.5%
- 178億8300万
- 2016年3月31日
- -1937億4800万
- 2017年3月31日
- -99億5000万
- 2018年3月31日 -562.67%
- -659億3600万
- 2019年3月31日
- 369億4600万
- 2020年3月31日 -57.25%
- 157億9300万
- 2021年3月31日
- -91億6900万
- 2022年3月31日
- 2700億400万
- 2023年3月31日 +71.12%
- 4620億2200万
- 2024年3月31日 -37.57%
- 2884億2800万
- 2025年3月31日 -24.24%
- 2184億9900万
- 2026年3月31日 +15.59%
- 2525億6800万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 執行役員を兼任する取締役の報酬は、①固定報酬としての月例報酬(金銭報酬)及び業績に連動しない株式報酬(役位株式(RS))、②変動報酬としての単年度業績報酬(金銭報酬及び株式報酬)及び③変動報酬としての長期目標貢献報酬(株式報酬)で構成しています。当社事業グループの事業特性として、経営努力の成果が、市況要素の影響を受ける単年度業績より、相対的に中長期的に現出することを踏まえ、長期目標貢献報酬に重点を置くものです。2025年度より、業績連動比率及び株式報酬比率を高め、その結果、一定の業績目標達成時のモデル報酬の報酬構成目安は、概ね、①月例報酬(金銭報酬)37%、②役位株式(株式報酬)7%、③単年度業績報酬(金銭報酬)28%、④長期目標貢献報酬(株式報酬)28%となり、金銭報酬:株式報酬は凡そ65:35となります(ただし、当該割合は、一定の会社業績を基に算出したイメージであり、会社業績等に応じて上記割合も変動します。)。各報酬の詳細につきましては、以下(a)、(b)、(c)および(d)に記載しています。2026/06/23 15:04
*単年度業績報酬の一部が株式によって付与されるのは、連結税引前当期純利益及び各KPIの達成率について当社取締役会が定めた一定の基準(例えば、連結税引前当期純利益について2,000億円)を超過する場合であるところ、上記のイメージは連結税引前当期純利益2,000億円達成時を前提に、単年度業績報酬株式付与制度に基づく株式の交付はなされない場合のものとなっています。
主たる業務が業務執行監督である社外取締役を含む非業務執行取締役の報酬は、株主価値共有を推進するため、2022年度より、取締役会長を除く非業務執行取締役については①固定報酬としての月例報酬(金銭報酬)90%及び②業績に連動しない株式報酬(非金銭報酬である非業績連動型株式報酬)10%、取締役会長については①固定報酬としての月例報酬(金銭報酬)及び②業績に連動しない株式報酬(非金銭報酬である非業績連動型株式報酬)をそれぞれ概ね50%ずつの構成にて設定することとしています。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 親会社株主に帰属する当期純損益には、固定資産売却益や投資有価証券売却益等が含まれますが、主として経常損益の悪化により前期比で減益となりました。2026/06/23 15:04
なお、税金等調整前当期純利益は2,390億円となり、「BLUE ACTION 2035」Phase 1で掲げた2,400億円をほぼ達成しました。
セグメントごとの売上高及びセグメント損益(経常損益)、それらの対前期比較及び概況は以下のとおりです。 - #3 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度において、重要な関連会社はOCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.であり、その要約財務諸表は以下のとおりです。2026/06/23 15:04
OCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD. 前連結会計年度 当連結会計年度 売上高 2,875,606 2,656,841 税引前当期純利益金額 647,976 49,825 当期純利益金額 624,810 19,027 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/23 15:04
(注)1.1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりです。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 (円) 7,687.49 8,365.13 1株当たり当期純利益金額 (円) 1,186.60 619.78 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 (円) 1,184.45 618.80
2.1株当たり純資産額算定上の基礎は、以下のとおりです。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益金額 親会社株主に帰属する当期純利益金額 (百万円) 425,492 213,260 普通株主に帰属しない金額 (百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益金額 (百万円) 425,492 213,260 期中平均株式数 (千株) 358,581 344,088 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 親会社株主に帰属する当期純利益調整額 (百万円) - - 普通株式増加数 (千株) 650 543 (うち新株予約権ストック・オプション (千株)) (583) (378) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式の概要 - -