9104 商船三井

時価

1兆8876億円

PER 予

8.78倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.46%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

短期借入金の純増減額（△は減少）、デリバティブ債権、持分法の適用範囲の変動他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	短期借入金の純増減額（△は減少）		デリバティブ債権		持分法の適用範囲の変動		平均臨時雇用人員 - 関連事業
2008/03	-524億		-		-13百万		-
2009/03	644億	黒転	-		-1百万	赤縮	-
2010/03	-383億	赤転	-		-28百万	赤拡	-
2011/03	-32.8億	赤縮	-		-365百万	赤拡	-
2012/03	-29.6億	赤縮	-		159百万	黒転	-
2013/03	96.6億	黒転	-		-		-
2014/03	-317億	赤転	896億		-		-
2015/03	590億	黒転	1825億	+103.6%	-		-
2016/03	-400億	赤転	-		-		-
2017/03	99.1億	黒転	-		-		-
2018/03	601億	+506.9%	-		-		-
2019/03	118億	-80.3%	-		-		1,565
2020/03	-91億	赤転	-		-		1,653	+5.62%
2021/03	-152億	赤拡	-		-		1,462	-11.55%
2022/03	453億	黒転	-		-		1,322	-9.58%
2023/03	1293億	+185.6%	-		-		261	-80.26%
2024/03	-1231億	赤転	-		-		-

2008年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -523億9400万
デリバティブ債権: -
持分法の適用範囲の変動: -1300万
平均臨時雇用人員 - 関連事業: -

2009年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 644億1600万
デリバティブ債権: -
持分法の適用範囲の変動: -100万
平均臨時雇用人員 - 関連事業: -

2010年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -383億800万
デリバティブ債権: -
持分法の適用範囲の変動: -2800万
平均臨時雇用人員 - 関連事業: -

2011年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -32億8400万
デリバティブ債権: -
持分法の適用範囲の変動: -3億6500万
平均臨時雇用人員 - 関連事業: -

2012年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -29億5800万
デリバティブ債権: -
持分法の適用範囲の変動: 1億5900万
平均臨時雇用人員 - 関連事業: -

2013年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 96億6100万
デリバティブ債権: -
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 関連事業: -

2014年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -317億2400万
デリバティブ債権: 896億4000万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 関連事業: -

2015年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 590億3000万
デリバティブ債権: 1825億2200万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 関連事業: -

2016年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -400億1000万
デリバティブ債権: -
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 関連事業: -

2017年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 99億700万
デリバティブ債権: -
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 関連事業: -

2018年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 601億2500万
デリバティブ債権: -
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 関連事業: -

2019年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 118億2900万
デリバティブ債権: -
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 関連事業: 1,565

2020年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -91億200万
デリバティブ債権: -
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 関連事業: 1,653

2021年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -152億3300万
デリバティブ債権: -
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 関連事業: 1,462

2022年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 452億6500万
デリバティブ債権: -
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 関連事業: 1,322

2023年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 1292億9700万
デリバティブ債権: -
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 関連事業: 261

2024年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -1230億9700万
デリバティブ債権: -
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 関連事業: -