売上高 - コンテナ船事業、関係会社株式評価損、設備投資額 - エネルギー事業他2件
2008年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- -
- 関係会社株式評価損
- 1億7500万
- 設備投資額 - エネルギー事業
- -
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- 4億3500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -1300万
2009年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- -
- 関係会社株式評価損
- 3800万
- 設備投資額 - エネルギー事業
- -
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- 5000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -100万
2010年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- -
- 関係会社株式評価損
- 56億4700万
- 設備投資額 - エネルギー事業
- -
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2800万
2011年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- -
- 関係会社株式評価損
- 101億1800万
- 設備投資額 - エネルギー事業
- -
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -3億6500万
2012年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- -
- 関係会社株式評価損
- 59億3200万
- 設備投資額 - エネルギー事業
- -
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億5900万
2013年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- 6082億6600万
- 関係会社株式評価損
- 150億9200万
- 設備投資額 - エネルギー事業
- -
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2014年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- 7153億9000万
- 関係会社株式評価損
- 43億200万
- 設備投資額 - エネルギー事業
- -
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- 7891億3100万
- 関係会社株式評価損
- 89億6900万
- 設備投資額 - エネルギー事業
- -
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- 7211億3400万
- 関係会社株式評価損
- 262億2800万
- 設備投資額 - エネルギー事業
- -
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- 6225億3100万
- 関係会社株式評価損
- 127億5100万
- 設備投資額 - エネルギー事業
- -
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
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2018年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- 7516億2400万
- 関係会社株式評価損
- 3億8900万
- 設備投資額 - エネルギー事業
- -
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- 2784億4100万
- 関係会社株式評価損
- 2億7800万
- 設備投資額 - エネルギー事業
- -
- 新株の発行(新株予約権の行使)
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- 持分法の適用範囲の変動
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2020年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- 2276億2300万
- 関係会社株式評価損
- 7億8600万
- 設備投資額 - エネルギー事業
- -
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- 2205億8300万
- 関係会社株式評価損
- 202億6900万
- 設備投資額 - エネルギー事業
- -
- 新株の発行(新株予約権の行使)
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- 持分法の適用範囲の変動
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2022年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- 2773億4600万
- 関係会社株式評価損
- 13億9800万
- 設備投資額 - エネルギー事業
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- 新株の発行(新株予約権の行使)
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- 持分法の適用範囲の変動
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2023年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- 533億6000万
- 関係会社株式評価損
- 119億6100万
- 設備投資額 - エネルギー事業
- 1188億8600万
- 新株の発行(新株予約権の行使)
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- 持分法の適用範囲の変動
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2024年3月
- 売上高 - コンテナ船事業
- 566億9200万
- 関係会社株式評価損
- 13億9500万
- 設備投資額 - エネルギー事業
- 1655億6200万
- 新株の発行(新株予約権の行使)
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- 持分法の適用範囲の変動
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