9104 商船三井

時価

1兆7720億円

PER 予

8.24倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.68%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

売上高 - コンテナ船事業、米国独禁法関連引当金、構造改革費用他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上高 - コンテナ船事業		米国独禁法関連引当金		構造改革費用		退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
2012/03	-		151百万		-		-
2013/03	6083億		-		1015億		-
2014/03	7154億	+17.6%	-		-		-195億
2015/03	7891億	+10.3%	-		-		-
2016/03	7211億	-8.6%	-		1793億	+76.7%	-
2017/03	6225億	-13.7%	-		64.9億	-96.4%	-
2018/03	7516億	+20.7%	-		-		-
2019/03	2784億	-63%	-		-		-
2020/03	2276億	-18.3%	-		-		-
2021/03	2206億	-3.1%	-		-		-
2022/03	2773億	+25.7%	-		-		-
2023/03	534億	-80.8%	-		-		-

2012年3月

売上高 - コンテナ船事業: -
米国独禁法関連引当金: 1億5100万
構造改革費用: -
退職給付に係る資産の増減額(△は増加): -

2013年3月

売上高 - コンテナ船事業: 6082億6600万
米国独禁法関連引当金: -
構造改革費用: 1014億6300万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加): -

2014年3月

売上高 - コンテナ船事業: 7153億9000万
米国独禁法関連引当金: -
構造改革費用: -
退職給付に係る資産の増減額(△は増加): -195億3500万

2015年3月

売上高 - コンテナ船事業: 7891億3100万
米国独禁法関連引当金: -
構造改革費用: -
退職給付に係る資産の増減額(△は増加): -

2016年3月

売上高 - コンテナ船事業: 7211億3400万
米国独禁法関連引当金: -
構造改革費用: 1792億9000万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加): -

2017年3月

売上高 - コンテナ船事業: 6225億3100万
米国独禁法関連引当金: -
構造改革費用: 64億9000万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加): -

2018年3月

売上高 - コンテナ船事業: 7516億2400万
米国独禁法関連引当金: -
構造改革費用: -
退職給付に係る資産の増減額(△は増加): -

2019年3月

売上高 - コンテナ船事業: 2784億4100万
米国独禁法関連引当金: -
構造改革費用: -
退職給付に係る資産の増減額(△は増加): -

2020年3月

売上高 - コンテナ船事業: 2276億2300万
米国独禁法関連引当金: -
構造改革費用: -
退職給付に係る資産の増減額(△は増加): -

2021年3月

売上高 - コンテナ船事業: 2205億8300万
米国独禁法関連引当金: -
構造改革費用: -
退職給付に係る資産の増減額(△は増加): -

2022年3月

売上高 - コンテナ船事業: 2773億4600万
米国独禁法関連引当金: -
構造改革費用: -
退職給付に係る資産の増減額(△は増加): -

2023年3月

売上高 - コンテナ船事業: 533億6000万
米国独禁法関連引当金: -
構造改革費用: -
退職給付に係る資産の増減額(△は増加): -