9104 商船三井

時価

1兆8406億円

PER 予

8.56倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.54%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

固定資産売却損失引当金繰入額、短期貸付金の純増減額（△は増加）、運航費合計他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産売却損失引当金繰入額	短期貸付金の純増減額（△は増加）	運航費合計	持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業	資本準備金	米国独禁法関連引当金
2007/03	-	-	-	-	439億	-
2008/03	-	-37.2億	6075億	-	443億 +1%	-
2009/03	-	57.4億黒転	6212億 +2.3%	-	444億 +0.1%	-
2010/03	-	163億 +184.4%	4265億 -31.4%	-	444億 ±0%	-
2011/03	-	0.48億 -99.7%	4930億 +15.6%	-	444億 ±0%	-
2012/03	-	1.26億 +162.5%	5214億 +5.8%	-	444億 ±0%	151百万
2013/03	-	-1.96億赤転	5493億 +5.4%	60.3億	444億 ±0%	-
2014/03	-	3.59億黒転	6041億 +10%	33.9億 -43.9%	444億 ±0%	-
2015/03	-	-45.3億赤転	6290億 +4.1%	48.7億 +44%	444億 ±0%	-
2016/03	-	-54.6億赤拡	5276億 -16.1%	141億 +190%	444億 ±0%	-
2017/03	-	-66.5億赤拡	4573億 -13.3%	126億 -10.6%	444億 ±0%	-
2018/03	-	-0.28億赤縮	5344億 +16.9%	358億 +183%	444億 ±0%	-
2019/03	-	-17.5億赤拡	2487億 -53.5%	945億 +164.3%	444億 ±0%	-
2020/03	-	-23.5億赤拡	2242億 -9.8%	948億 +0.3%	444億 ±0%	-
2021/03	62.2億	-	1630億 -27.3%	1981億 +108.9%	444億 ±0%	-
2022/03	14.3億 -77%	-	2365億 +45.1%	6257億 +215.9%	444億 ±0%	-
2023/03	-	-	2832億 +19.7%	9490億 +51.7%	446億 +0.4%	-
2024/03	-	-	2687億 -5.1%	9972億 +5.1%	450億 +0.9%	-

2007年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -
運航費合計: -
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: -
資本準備金: 438億8600万
米国独禁法関連引当金: -

2008年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -37億1500万
運航費合計: 6075億500万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: -
資本準備金: 443億2100万
米国独禁法関連引当金: -

2009年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: 57億4400万
運航費合計: 6212億4800万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: -
資本準備金: 443億7100万
米国独禁法関連引当金: -

2010年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: 163億3700万
運航費合計: 4264億5700万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: -
資本準備金: 443億7100万
米国独禁法関連引当金: -

2011年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: 4800万
運航費合計: 4929億5100万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: -
資本準備金: 443億7100万
米国独禁法関連引当金: -

2012年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: 1億2600万
運航費合計: 5213億5600万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: -
資本準備金: 443億7100万
米国独禁法関連引当金: 1億5100万

2013年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -1億9600万
運航費合計: 5492億9200万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: 60億3100万
資本準備金: 443億7100万
米国独禁法関連引当金: -

2014年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: 3億5900万
運航費合計: 6040億6500万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: 33億8500万
資本準備金: 443億7100万
米国独禁法関連引当金: -

2015年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -45億2500万
運航費合計: 6289億9400万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: 48億7300万
資本準備金: 443億7100万
米国独禁法関連引当金: -

2016年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -54億5800万
運航費合計: 5275億6600万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: 141億3100万
資本準備金: 443億7100万
米国独禁法関連引当金: -

2017年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -66億5200万
運航費合計: 4572億5100万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: 126億3500万
資本準備金: 443億7100万
米国独禁法関連引当金: -

2018年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -2800万
運航費合計: 5344億1200万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: 357億5100万
資本準備金: 443億7100万
米国独禁法関連引当金: -

2019年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -17億5200万
運航費合計: 2486億8700万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: 944億8700万
資本準備金: 443億7100万
米国独禁法関連引当金: -

2020年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -23億5100万
運航費合計: 2242億4600万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: 948億1100万
資本準備金: 443億7100万
米国独禁法関連引当金: -

2021年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: 62億1700万
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -
運航費合計: 1629億6700万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: 1980億5800万
資本準備金: 443億7100万
米国独禁法関連引当金: -

2022年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: 14億3100万
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -
運航費合計: 2365億3400万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: 6257億1200万
資本準備金: 443億7100万
米国独禁法関連引当金: -

2023年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -
運航費合計: 2831億7400万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: 9490億500万
資本準備金: 445億6100万
米国独禁法関連引当金: -

2024年3月

固定資産売却損失引当金繰入額: -
短期貸付金の純増減額（△は増加）: -
運航費合計: 2687億2900万
持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業: 9972億3300万
資本準備金: 449億7300万
米国独禁法関連引当金: -