固定資産売却損失引当金繰入額、短期貸付金の純増減額(△は増加)、運航費合計他1件
2008年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -37億1500万
- 運航費合計
- 6075億500万
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- -
2009年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- 57億4400万
- 運航費合計
- 6212億4800万
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- -
2010年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- 163億3700万
- 運航費合計
- 4264億5700万
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- -
2011年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- 4800万
- 運航費合計
- 4929億5100万
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- -
2012年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- 1億2600万
- 運航費合計
- 5213億5600万
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- -
2013年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -1億9600万
- 運航費合計
- 5492億9200万
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 60億3100万
2014年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- 3億5900万
- 運航費合計
- 6040億6500万
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 33億8500万
2015年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -45億2500万
- 運航費合計
- 6289億9400万
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 48億7300万
2016年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -54億5800万
- 運航費合計
- 5275億6600万
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 141億3100万
2017年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -66億5200万
- 運航費合計
- 4572億5100万
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 126億3500万
2018年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -2800万
- 運航費合計
- 5344億1200万
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 357億5100万
2019年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -17億5200万
- 運航費合計
- 2486億8700万
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 944億8700万
2020年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -23億5100万
- 運航費合計
- 2242億4600万
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 948億1100万
2021年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- 62億1700万
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -
- 運航費合計
- 1629億6700万
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 1980億5800万
2022年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- 14億3100万
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -
- 運航費合計
- 2365億3400万
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 6257億1200万
2023年3月
- 固定資産売却損失引当金繰入額
- -
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -
- 運航費合計
- 2831億7400万
- 持分法適用会社への投資額 - コンテナ船事業
- 9490億500万