原材料及び貯蔵品、建物及び構築物(純額)、その他事業利益他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 原材料及び貯蔵品
- -
- 建物及び構築物(純額)
- 887億3200万
- その他事業利益
- 4億9600万
- 自己株式の処分
- 1億2700万
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
2009年3月
- 原材料及び貯蔵品
- -
- 建物及び構築物(純額)
- 1281億1300万
- その他事業利益
- 5億800万
- 自己株式の処分
- 4400万
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
2010年3月
- 原材料及び貯蔵品
- -
- 建物及び構築物(純額)
- 1366億9000万
- その他事業利益
- 4億9700万
- 自己株式の処分
- -2100万
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
2011年3月
- 原材料及び貯蔵品
- -
- 建物及び構築物(純額)
- 1312億8800万
- その他事業利益
- 3億6400万
- 自己株式の処分
- -500万
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
2012年3月
- 原材料及び貯蔵品
- -
- 建物及び構築物(純額)
- 1242億9400万
- その他事業利益
- 3億500万
- 自己株式の処分
- -2900万
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- 2億5100万
2013年3月
- 原材料及び貯蔵品
- 583億2600万
- 建物及び構築物(純額)
- 1383億4700万
- その他事業利益
- 2億7800万
- 自己株式の処分
- -400万
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
2014年3月
- 原材料及び貯蔵品
- 582億1000万
- 建物及び構築物(純額)
- 1369億9000万
- その他事業利益
- 2億2700万
- 自己株式の処分
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
2015年3月
- 原材料及び貯蔵品
- 480億3000万
- 建物及び構築物(純額)
- 1659億3000万
- その他事業利益
- 2億7700万
- 自己株式の処分
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
2016年3月
- 原材料及び貯蔵品
- 266億200万
- 建物及び構築物(純額)
- 1594億8300万
- その他事業利益
- 2億9600万
- 自己株式の処分
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
2017年3月
- 原材料及び貯蔵品
- 346億8400万
- 建物及び構築物(純額)
- 1537億6700万
- その他事業利益
- 2億8000万
- 自己株式の処分
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
2018年3月
- 原材料及び貯蔵品
- 374億8300万
- 建物及び構築物(純額)
- 1485億9800万
- その他事業利益
- 3億4100万
- 自己株式の処分
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
2019年3月
- 原材料及び貯蔵品
- 350億400万
- 建物及び構築物(純額)
- 1452億2900万
- その他事業利益
- 4億1000万
- 自己株式の処分
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
2020年3月
- 原材料及び貯蔵品
- 322億1700万
- 建物及び構築物(純額)
- 1465億8200万
- その他事業利益
- 2億8900万
- 自己株式の処分
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
2021年3月
- 原材料及び貯蔵品
- 279億9800万
- 建物及び構築物(純額)
- 1451億7100万
- その他事業利益
- 2億5200万
- 自己株式の処分
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
2022年3月
- 原材料及び貯蔵品
- 445億5900万
- 建物及び構築物(純額)
- 1279億5400万
- その他事業利益
- 3億3300万
- 自己株式の処分
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
2023年3月
- 原材料及び貯蔵品
- 494億2200万
- 建物及び構築物(純額)
- 1329億4300万
- その他事業利益
- 3億300万
- 自己株式の処分
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- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
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2024年3月
- 原材料及び貯蔵品
- 542億8300万
- 建物及び構築物(純額)
- 1465億9500万
- その他事業利益
- 2億8300万
- 自己株式の処分
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- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
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