9104 商船三井

時価

1兆7641億円

PER 予

8.2倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.7%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

不動産賃貸業費用、借船料、減損損失 - 不動産事業他3件

【期間】

通期

年度	不動産賃貸業費用	借船料	減損損失 - 不動産事業	実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整	連結範囲の変動	繰延ヘッジ損益
2007/03	-	-	-	-	-	159億
2008/03	826百万	5883億	-	-	260百万	121億 -24.2%
2009/03	826百万 ±0%	6070億 +3.2%	-	-	-98百万赤転	-715億赤転
2010/03	771百万 -6.7%	4899億 -19.3%	-	-	-812百万赤拡	-455億赤縮
2011/03	789百万 +2.3%	4906億 +0.1%	-	-	-693百万赤縮	-684億赤拡
2012/03	771百万 -2.3%	4808億 -2%	-	251百万	11百万黒転	-549億赤縮
2013/03	758百万 -1.7%	4818億 +0.2%	-	-	0 -100%	-1.96億赤縮
2014/03	743百万 -2%	4529億 -6%	-	-	-	397億黒転
2015/03	824百万 +10.9%	4746億 +4.8%	-	-	-	688億 +73.2%
2016/03	814百万 -1.2%	5010億 +5.6%	-	-	-	350億 -49.1%
2017/03	668百万 -17.9%	4540億 -9.4%	-	-	-	543億 +55.1%
2018/03	718百万 +7.5%	5033億 +10.9%	-	-	-	379億 -30.3%
2019/03	694百万 -3.3%	3809億 -24.3%	-	-	-	444億 +17.2%
2020/03	744百万 +7.2%	3571億 -6.2%	-	-	-	282億 -36.5%
2021/03	630百万 -15.3%	3467億 -2.9%	-	-	-	51.5億 -81.7%
2022/03	567百万 -10%	3889億 +12.2%	-	-	-	272億 +427.4%
2023/03	599百万 +5.6%	3513億 -9.7%	192百万	-	-	776億 +185.7%
2024/03	625百万 +4.3%	3745億 +6.6%	-	-	-	849億 +9.4%

2007年3月

不動産賃貸業費用: -
借船料: -
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益: 158億9700万

2008年3月

不動産賃貸業費用: 8億2600万
借船料: 5882億7600万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: 2億6000万
繰延ヘッジ損益: 120億5100万

2009年3月

不動産賃貸業費用: 8億2600万
借船料: 6070億1900万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: -9800万
繰延ヘッジ損益: -714億5900万

2010年3月

不動産賃貸業費用: 7億7100万
借船料: 4899億4100万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: -8億1200万
繰延ヘッジ損益: -454億5400万

2011年3月

不動産賃貸業費用: 7億8900万
借船料: 4906億3400万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: -6億9300万
繰延ヘッジ損益: -683億5500万

2012年3月

不動産賃貸業費用: 7億7100万
借船料: 4808億200万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: 2億5100万
連結範囲の変動: 1100万
繰延ヘッジ損益: -549億3600万

2013年3月

不動産賃貸業費用: 7億5800万
借船料: 4818億700万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: 0
繰延ヘッジ損益: -1億9600万

2014年3月

不動産賃貸業費用: 7億4300万
借船料: 4529億300万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益: 397億1100万

2015年3月

不動産賃貸業費用: 8億2400万
借船料: 4745億7600万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益: 687億6900万

2016年3月

不動産賃貸業費用: 8億1400万
借船料: 5010億1500万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益: 350億3300万

2017年3月

不動産賃貸業費用: 6億6800万
借船料: 4539億8500万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益: 543億2600万

2018年3月

不動産賃貸業費用: 7億1800万
借船料: 5033億1100万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益: 378億7300万

2019年3月

不動産賃貸業費用: 6億9400万
借船料: 3808億6300万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益: 443億9100万

2020年3月

不動産賃貸業費用: 7億4400万
借船料: 3570億7000万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益: 281億7000万

2021年3月

不動産賃貸業費用: 6億3000万
借船料: 3466億9300万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益: 51億5000万

2022年3月

不動産賃貸業費用: 5億6700万
借船料: 3889億3000万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益: 271億6100万

2023年3月

不動産賃貸業費用: 5億9900万
借船料: 3513億200万
減損損失 - 不動産事業: 1億9200万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益: 775億9000万

2024年3月

不動産賃貸業費用: 6億2500万
借船料: 3744億6100万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
連結範囲の変動: -
繰延ヘッジ損益: 848億9000万