9104 商船三井

時価

1兆7097億円

PER 予

7.95倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.73倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.82%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

不動産賃貸業費用、借船料、減損損失 - 不動産事業他2件

【期間】

通期

年度	不動産賃貸業費用		借船料		減損損失 - 不動産事業		実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整		事業改革費用
2008/03	826百万		5883億		-		-		-
2009/03	826百万	±0%	6070億	+3.2%	-		-		-
2010/03	771百万	-6.7%	4899億	-19.3%	-		-		-
2011/03	789百万	+2.3%	4906億	+0.1%	-		-		-
2012/03	771百万	-2.3%	4808億	-2%	-		251百万		-
2013/03	758百万	-1.7%	4818億	+0.2%	-		-		1015億
2014/03	743百万	-2%	4529億	-6%	-		-		-
2015/03	824百万	+10.9%	4746億	+4.8%	-		-		-
2016/03	814百万	-1.2%	5010億	+5.6%	-		-		-
2017/03	668百万	-17.9%	4540億	-9.4%	-		-		-
2018/03	718百万	+7.5%	5033億	+10.9%	-		-		-
2019/03	694百万	-3.3%	3809億	-24.3%	-		-		-
2020/03	744百万	+7.2%	3571億	-6.2%	-		-		-
2021/03	630百万	-15.3%	3467億	-2.9%	-		-		-
2022/03	567百万	-10%	3889億	+12.2%	-		-		-
2023/03	599百万	+5.6%	3513億	-9.7%	192百万		-		-

2008年3月

不動産賃貸業費用: 8億2600万
借船料: 5882億7600万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
事業改革費用: -

2009年3月

不動産賃貸業費用: 8億2600万
借船料: 6070億1900万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
事業改革費用: -

2010年3月

不動産賃貸業費用: 7億7100万
借船料: 4899億4100万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
事業改革費用: -

2011年3月

不動産賃貸業費用: 7億8900万
借船料: 4906億3400万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
事業改革費用: -

2012年3月

不動産賃貸業費用: 7億7100万
借船料: 4808億200万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: 2億5100万
事業改革費用: -

2013年3月

不動産賃貸業費用: 7億5800万
借船料: 4818億700万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
事業改革費用: 1014億6300万

2014年3月

不動産賃貸業費用: 7億4300万
借船料: 4529億300万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
事業改革費用: -

2015年3月

不動産賃貸業費用: 8億2400万
借船料: 4745億7600万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
事業改革費用: -

2016年3月

不動産賃貸業費用: 8億1400万
借船料: 5010億1500万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
事業改革費用: -

2017年3月

不動産賃貸業費用: 6億6800万
借船料: 4539億8500万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
事業改革費用: -

2018年3月

不動産賃貸業費用: 7億1800万
借船料: 5033億1100万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
事業改革費用: -

2019年3月

不動産賃貸業費用: 6億9400万
借船料: 3808億6300万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
事業改革費用: -

2020年3月

不動産賃貸業費用: 7億4400万
借船料: 3570億7000万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
事業改革費用: -

2021年3月

不動産賃貸業費用: 6億3000万
借船料: 3466億9300万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
事業改革費用: -

2022年3月

不動産賃貸業費用: 5億6700万
借船料: 3889億3000万
減損損失 - 不動産事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
事業改革費用: -

2023年3月

不動産賃貸業費用: 5億9900万
借船料: 3513億200万
減損損失 - 不動産事業: 1億9200万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
事業改革費用: -