9104 商船三井

時価

1兆8366億円

PER 予

5.25倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.69倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

5.92%

ROE 予

13.15%

ROA 予

7.82%

不動産賃貸業費用、自己株式、財務活動によるキャッシュ・フロー他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	不動産賃貸業費用		自己株式		財務活動によるキャッシュ・フロー		システム関係費		実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
2007/03	-		-56.2億		-		-		-
2008/03	826百万		-60.5億	赤拡	-117億		-		-
2009/03	826百万	±0%	-64.4億	赤拡	1009億	黒転	-		-
2010/03	771百万	-6.7%	-71.3億	赤拡	422億	-58.1%	-		-
2011/03	789百万	+2.3%	-71.8億	赤拡	-638億	赤転	-		-
2012/03	771百万	-2.3%	-71.5億	赤縮	1483億	黒転	-		41百万
2013/03	758百万	-1.7%	-70億	赤縮	1388億	-6.4%	58.6億		-
2014/03	743百万	-2%	-69.8億	赤縮	-70.9億	赤転	64.9億	+10.7%	-
2015/03	824百万	+10.9%	-68.2億	赤縮	65.1億	黒転	103億	+58.6%	-
2016/03	814百万	-1.2%	-68.5億	赤拡	-1487億	赤転	102億	-1.3%	-
2017/03	668百万	-17.9%	-68.2億	赤縮	871億	黒転	89.9億	-11.5%	-
2018/03	718百万	+7.5%	-68.1億	赤縮	92.4億	-89.4%	86億	-4.4%	-
2019/03	694百万	-3.3%	-67.6億	赤縮	705億	+663%	79.4億	-7.7%	-
2020/03	744百万	+7.2%	-67.2億	赤縮	-7.28億	赤転	46.6億	-41.3%	-
2021/03	630百万	-15.3%	-65.2億	赤縮	-617億	赤拡	45.3億	-2.8%	-
2022/03	567百万	-10%	-22.7億	赤縮	-1918億	赤拡	48.4億	+6.8%	-
2023/03	599百万	+5.6%	-5.58億	赤縮	-2817億	赤拡	71.5億	+47.8%	-
2024/03	625百万	+4.3%	-0.88億	赤縮	497億	黒転	84億	+17.5%	-

2007年3月

不動産賃貸業費用: -
自己株式: -56億1500万
財務活動によるキャッシュ・フロー: -
システム関係費: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2008年3月

不動産賃貸業費用: 8億2600万
自己株式: -60億5100万
財務活動によるキャッシュ・フロー: -117億3000万
システム関係費: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2009年3月

不動産賃貸業費用: 8億2600万
自己株式: -64億3800万
財務活動によるキャッシュ・フロー: 1008億6500万
システム関係費: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2010年3月

不動産賃貸業費用: 7億7100万
自己株式: -71億2600万
財務活動によるキャッシュ・フロー: 422億2700万
システム関係費: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2011年3月

不動産賃貸業費用: 7億8900万
自己株式: -71億8100万
財務活動によるキャッシュ・フロー: -637億5900万
システム関係費: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2012年3月

不動産賃貸業費用: 7億7100万
自己株式: -71億5100万
財務活動によるキャッシュ・フロー: 1482億7200万
システム関係費: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: 4100万

2013年3月

不動産賃貸業費用: 7億5800万
自己株式: -69億9700万
財務活動によるキャッシュ・フロー: 1387億6700万
システム関係費: 58億6300万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2014年3月

不動産賃貸業費用: 7億4300万
自己株式: -69億8100万
財務活動によるキャッシュ・フロー: -70億9300万
システム関係費: 64億9300万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2015年3月

不動産賃貸業費用: 8億2400万
自己株式: -68億2300万
財務活動によるキャッシュ・フロー: 65億1100万
システム関係費: 102億9900万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2016年3月

不動産賃貸業費用: 8億1400万
自己株式: -68億4700万
財務活動によるキャッシュ・フロー: -1487億3500万
システム関係費: 101億6400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2017年3月

不動産賃貸業費用: 6億6800万
自己株式: -68億2000万
財務活動によるキャッシュ・フロー: 871億2900万
システム関係費: 89億9100万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2018年3月

不動産賃貸業費用: 7億1800万
自己株式: -68億700万
財務活動によるキャッシュ・フロー: 92億4300万
システム関係費: 85億9900万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2019年3月

不動産賃貸業費用: 6億9400万
自己株式: -67億6400万
財務活動によるキャッシュ・フロー: 705億2000万
システム関係費: 79億3800万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2020年3月

不動産賃貸業費用: 7億4400万
自己株式: -67億2200万
財務活動によるキャッシュ・フロー: -7億2800万
システム関係費: 46億5900万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2021年3月

不動産賃貸業費用: 6億3000万
自己株式: -65億1500万
財務活動によるキャッシュ・フロー: -617億500万
システム関係費: 45億3000万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2022年3月

不動産賃貸業費用: 5億6700万
自己株式: -22億6700万
財務活動によるキャッシュ・フロー: -1917億8400万
システム関係費: 48億3700万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2023年3月

不動産賃貸業費用: 5億9900万
自己株式: -5億5800万
財務活動によるキャッシュ・フロー: -2817億900万
システム関係費: 71億5000万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -

2024年3月

不動産賃貸業費用: 6億2500万
自己株式: -8800万
財務活動によるキャッシュ・フロー: 497億2500万
システム関係費: 84億400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -