船舶修繕費、減損損失 - 不動産事業、会計方針の変更を反映した当期首残高他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 長期借入金
- 3213億7300万
- 事業整理損失引当金
- -
2009年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 長期借入金
- 3665億2100万
- 事業整理損失引当金
- 8800万
2010年3月
- 船舶修繕費
- 1000万
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 長期借入金
- 4412億8500万
- 事業整理損失引当金
- 400万
2011年3月
- 船舶修繕費
- 500万
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 長期借入金
- 3993億8200万
- 事業整理損失引当金
- -
2012年3月
- 船舶修繕費
- 500万
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 長期借入金
- 5521億5600万
- 事業整理損失引当金
- -
2013年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 6194億9200万
- 長期借入金
- 6482億2700万
- 事業整理損失引当金
- -
2014年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 7789億8200万
- 長期借入金
- 7400億3800万
- 事業整理損失引当金
- -
2015年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 8924億3500万
- 長期借入金
- 6883億3100万
- 事業整理損失引当金
- -
2016年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 長期借入金
- 6481億1600万
- 事業整理損失引当金
- 710億700万
2017年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 長期借入金
- 7381億6300万
- 事業整理損失引当金
- 27億5300万
2018年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 6280億4400万
- 長期借入金
- 7069億4400万
- 事業整理損失引当金
- -
2019年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 6497億9400万
- 長期借入金
- 6659億9700万
- 事業整理損失引当金
- -
2020年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 長期借入金
- 6551億1700万
- 事業整理損失引当金
- -
2021年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 6995億
- 長期借入金
- 6230億600万
- 事業整理損失引当金
- -
2022年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 長期借入金
- 5751億100万
- 事業整理損失引当金
- -
2023年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- 1億9200万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 長期借入金
- 5248億100万
- 事業整理損失引当金
- -
2024年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失 - 不動産事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 長期借入金
- 7060億7700万
- 事業整理損失引当金
- -