船舶修繕費、減損損失、資産の部 - エネルギー・海洋事業他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 船舶修繕費
- 1000万
- 減損損失
- -
- 資産の部 - エネルギー・海洋事業
- -
- 売上高 - エネルギー事業
- -
- 賞与引当金繰入額
- 1億6600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2011年3月
- 船舶修繕費
- 500万
- 減損損失
- 102億3800万
- 資産の部 - エネルギー・海洋事業
- -
- 売上高 - エネルギー事業
- -
- 賞与引当金繰入額
- 5億100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -152億5000万
2012年3月
- 船舶修繕費
- 500万
- 減損損失
- 54億6800万
- 資産の部 - エネルギー・海洋事業
- -
- 売上高 - エネルギー事業
- -
- 賞与引当金繰入額
- 3億3500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -100億5100万
2013年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失
- 109億7800万
- 資産の部 - エネルギー・海洋事業
- -
- 売上高 - エネルギー事業
- -
- 賞与引当金繰入額
- 2億9800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 11億300万
2014年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失
- 64億4700万
- 資産の部 - エネルギー・海洋事業
- -
- 売上高 - エネルギー事業
- -
- 賞与引当金繰入額
- 38億1300万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 192億8500万
2015年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失
- 101億9800万
- 資産の部 - エネルギー・海洋事業
- -
- 売上高 - エネルギー事業
- -
- 賞与引当金繰入額
- 42億1500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -99億8000万
2016年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失
- -
- 資産の部 - エネルギー・海洋事業
- -
- 売上高 - エネルギー事業
- -
- 賞与引当金繰入額
- 41億4400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -34億7400万
2017年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失
- 222億7300万
- 資産の部 - エネルギー・海洋事業
- -
- 売上高 - エネルギー事業
- -
- 賞与引当金繰入額
- 41億6000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 41億
2018年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失
- -
- 資産の部 - エネルギー・海洋事業
- -
- 売上高 - エネルギー事業
- -
- 賞与引当金繰入額
- 44億6600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 35億100万
2019年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失
- -
- 資産の部 - エネルギー・海洋事業
- -
- 売上高 - エネルギー事業
- -
- 賞与引当金繰入額
- 42億6900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 73億2000万
2020年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失
- 9億8200万
- 資産の部 - エネルギー・海洋事業
- -
- 売上高 - エネルギー事業
- -
- 賞与引当金繰入額
- 38億9500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -152億9400万
2021年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失
- 102億9800万
- 資産の部 - エネルギー・海洋事業
- 8040億3200万
- 売上高 - エネルギー事業
- -
- 賞与引当金繰入額
- 44億3000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -140億1500万
2022年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失
- 1億2500万
- 資産の部 - エネルギー・海洋事業
- 8860億2800万
- 売上高 - エネルギー事業
- 3031億6500万
- 賞与引当金繰入額
- 80億2900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 329億8900万
2023年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失
- 40億800万
- 資産の部 - エネルギー・海洋事業
- -
- 売上高 - エネルギー事業
- 4018億7400万
- 賞与引当金繰入額
- 103億5500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1519億800万
2024年3月
- 船舶修繕費
- -
- 減損損失
- 19億2700万
- 資産の部 - エネルギー・海洋事業
- -
- 売上高 - エネルギー事業
- 4512億8400万
- 賞与引当金繰入額
- 94億2400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1410億7200万