船舶修繕費、経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業、未収還付法人税等他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 船舶修繕費
- 500万
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -
- 未収還付法人税等
- 23億4500万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 103億5000万
2012年3月
- 船舶修繕費
- 500万
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -
- 未収還付法人税等
- 150億7600万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 92億1000万
2013年3月
2014年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -145億5300万
- 未収還付法人税等
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -195億3500万
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 102億7300万
2015年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -241億4600万
- 未収還付法人税等
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -15億6000万
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 213億8700万
2016年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -298億3100万
- 未収還付法人税等
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -4億5400万
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 228億2700万
2017年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -328億6400万
- 未収還付法人税等
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 266億3000万
2018年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -106億9100万
- 未収還付法人税等
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 315億8100万
2019年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -143億7800万
- 未収還付法人税等
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 293億4500万
2020年3月
2021年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- 1171億1300万
- 未収還付法人税等
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 268億6100万
2022年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- 6532億2700万
- 未収還付法人税等
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- 82
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 252億9000万
2023年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- 6201億7300万
- 未収還付法人税等
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 252億2700万