船舶修繕費、経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業、未収還付法人税等他2件
2008年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -
- 未収還付法人税等
- -
- 剰余金の配当
- -299億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2009年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -
- 未収還付法人税等
- -
- 剰余金の配当
- -389億1100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2010年3月
- 船舶修繕費
- 1000万
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -
- 未収還付法人税等
- -
- 剰余金の配当
- -185億5900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2011年3月
- 船舶修繕費
- 500万
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -
- 未収還付法人税等
- 23億4500万
- 剰余金の配当
- -95億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2012年3月
- 船舶修繕費
- 500万
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -
- 未収還付法人税等
- 150億7600万
- 剰余金の配当
- -89億7000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2013年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -112億9100万
- 未収還付法人税等
- -
- 剰余金の配当
- -29億9000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2014年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -145億5300万
- 未収還付法人税等
- -
- 剰余金の配当
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -241億4600万
- 未収還付法人税等
- -
- 剰余金の配当
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -1億2100万
2016年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -298億3100万
- 未収還付法人税等
- -
- 剰余金の配当
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億4000万
2017年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -328億6400万
- 未収還付法人税等
- -
- 剰余金の配当
- -
- 持分法の適用範囲の変動
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2018年3月
- 船舶修繕費
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- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -106億9100万
- 未収還付法人税等
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- 剰余金の配当
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- 持分法の適用範囲の変動
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2019年3月
- 船舶修繕費
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- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- -143億7800万
- 未収還付法人税等
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- 剰余金の配当
- -
- 持分法の適用範囲の変動
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2020年3月
2021年3月
- 船舶修繕費
- -
- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- 1171億1300万
- 未収還付法人税等
- -
- 剰余金の配当
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 船舶修繕費
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- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- 6532億2700万
- 未収還付法人税等
- -
- 剰余金の配当
- -
- 持分法の適用範囲の変動
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2023年3月
- 船舶修繕費
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- 経常利益又は経常損失（△） - コンテナ船事業
- 6201億7300万
- 未収還付法人税等
- -
- 剰余金の配当
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- 持分法の適用範囲の変動
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