9104 商船三井

時価

1兆7641億円

PER 予

8.2倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.7%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

特別償却準備金、減損損失、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	特別償却準備金		減損損失		有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業		実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整		固定資産売却益
2007/03	3.77億		-		-		-		-
2008/03	12.3億	+225.5%	-		-		-		195億
2009/03	28.5億	+132.3%	-		-		-		123億	-37%
2010/03	34.5億	+21.2%	-		-		-		156億	+26.7%
2011/03	28.7億	-16.8%	102億		-		-		63.6億	-59.1%
2012/03	25億	-13.1%	54.7億	-46.6%	-		-296百万		116億	+81.8%
2013/03	18.7億	-25.2%	110億	+100.8%	115億		-		123億	+6%
2014/03	12.5億	-33.2%	64.5億	-41.3%	285億	+148.7%	-		70.9億	-42.1%
2015/03	6.35億	-49.1%	102億	+58.2%	218億	-23.6%	-		162億	+128.7%
2016/03	1.77億	-72.1%	-		155億	-28.7%	-		94.3億	-41.9%
2017/03	0.04億	-97.7%	223億	+118.4%	283億	+82.3%	-		61.3億	-35%
2018/03	0.03億	-25%	-		217億	-23.2%	-		170億	+177.2%
2019/03	0.02億	-33.3%	13.8億	-93.8%	95.3億	-56.1%	-		46.5億	-72.6%
2020/03	0.01億	-50%	9.82億	-28.7%	102億	+7.1%	-		83億	+78.2%
2021/03	-		103億	+948.7%	55億	-46.1%	-		108億	+29.7%
2022/03	-		1.25億	-98.8%	225億	+308.2%	-		134億	+24.7%
2023/03	-		40.1億	大幅増	51.9億	-76.9%	-		98.8億	-26.3%
2024/03	-		19.3億	-51.9%	152億	+192.6%	-		120億	+21.6%

2007年3月

特別償却準備金: 3億7700万
減損損失: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: -

2008年3月

特別償却準備金: 12億2700万
減損損失: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: 194億8500万

2009年3月

特別償却準備金: 28億5000万
減損損失: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: 122億8400万

2010年3月

特別償却準備金: 34億5300万
減損損失: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: 155億6500万

2011年3月

特別償却準備金: 28億7400万
減損損失: 102億3800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: 63億5900万

2012年3月

特別償却準備金: 24億9700万
減損損失: 54億6800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -2億9600万
固定資産売却益: 115億5800万

2013年3月

特別償却準備金: 18億6800万
減損損失: 109億7800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: 114億6200万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: 122億5300万

2014年3月

特別償却準備金: 12億4700万
減損損失: 64億4700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: 285億1000万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: 70億9400万

2015年3月

特別償却準備金: 6億3500万
減損損失: 101億9800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: 217億8200万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: 162億2500万

2016年3月

特別償却準備金: 1億7700万
減損損失: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: 155億2500万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: 94億3000万

2017年3月

特別償却準備金: 400万
減損損失: 222億7300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: 283億700万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: 61億2500万

2018年3月

特別償却準備金: 300万
減損損失: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: 217億3500万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: 169億7900万

2019年3月

特別償却準備金: 200万
減損損失: 13億7700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: 95億3200万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: 46億5400万

2020年3月

特別償却準備金: 100万
減損損失: 9億8200万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: 102億700万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: 82億9500万

2021年3月

特別償却準備金: -
減損損失: 102億9800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: 55億400万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: 107億5800万

2022年3月

特別償却準備金: -
減損損失: 1億2500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: 224億7000万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: 134億1400万

2023年3月

特別償却準備金: -
減損損失: 40億800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: 51億9100万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: 98億8400万

2024年3月

特別償却準備金: -
減損損失: 19億2700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンテナ船事業: 151億9000万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
固定資産売却益: 120億1900万