建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

船舶:定額法
建物:定額法
その他有形固定資産:定率法

2014/06/24 14:11

#2 固定資産売却損の注記

※4 固定資産売却損

前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物ほか売却損	33百万円	器具及び備品ほか売却損	1百万円
計	33	計	1

2014/06/24 14:11

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※4 担保に供している資産並びに担保付債務は次のとおりであります。

前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
船舶	195,173百万円	船舶	177,092百万円
建物及び構築物	139	建物及び構築物	135
建設仮勘定	32,011	建設仮勘定	72,952

2014/06/24 14:11

#4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は当社連結子会社のダイビル㈱でのダイビル本館の竣工(14,630百万円)によるものであり、主な減少額は減価償却(5,803百万円)によるものであります。当連結会計年度の主な増加額は当社連結子会社のダイビル㈱での新ダイビルの新築工事(4,763百万円)によるものであり、主な減少額は減価償却(6,396百万円)によるものであります。
3.期末の時価は、主要な物件については社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書に基づく金額によっております。その他の物件については、土地は適切に市場価格を反映していると考えられる指標を用いて調整した金額により、建物等の償却性資産は連結貸借対照表計上額をもって時価としております。また、期中に新規取得したものについては、時価の変動が軽微であると考えられるため、連結貸借対照表計上額をもって時価としております。
また、賃貸等不動産に関する損益は、次のとおりであります。

2014/06/24 14:11

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定額法。一部の船舶について定率法。
(ロ)建物
主として定額法。

2014/06/24 14:11