- #1 固定資産の減価償却の方法
船舶:定額法
建物:定額法
その他有形固定資産:定率法
2015/06/23 14:50- #2 固定資産除却損の注記（連結）
※7 固定資産除却損の主なものは、建物及び構築物の除却によるものであります。
2015/06/23 14:50- #3 担保に供している資産の注記（連結）
※4 担保に供している資産並びに担保付債務は次のとおりであります。
| 前連結会計年度(平成26年3月31日) | 当連結会計年度(平成27年3月31日) |
| 船舶 | 177,092百万円 | 船舶 | 202,453百万円 |
| 建物及び構築物 | 135 | 建物及び構築物 | - |
| 建設仮勘定 | 72,952 | 建設仮勘定 | 90,908 |
- #4 設備投資等の概要
コンテナ船事業においては、21,782百万円の投資を行いましたが、その主たるものは、船舶に係る建設仮勘定であります。
関連事業においては、32,341百万円の投資を行いましたが、その主たるものは建物及び構築物であります。
なお、不定期専用船事業、コンテナ船事業において、船隊の若返りと競争力を高めるため、18隻の老朽船・不経済船の売却を行いました。
2015/06/23 14:50- #5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は当社連結子会社のダイビル㈱での新ダイビルの新築工事(4,763百万円)によるものであり、主な減少額は減価償却(6,396百万円)によるものであります。当連結会計年度の主な増加額は当社連結子会社のダイビル㈱での新ダイビルの竣工(20,822百万円)、コーナーストーン・ビルディングの取得(11,135百万円)及び秋葉原駅付近土地区画整理事業内「保留地」の取得(7,151百万円)によるものであり、主な減少額は減価償却(6,176百万円)によるものであります。
3.期末の時価は、主要な物件については社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書に基づく金額によっております。その他の物件については、土地は適切に市場価格を反映していると考えられる指標を用いて調整した金額により、建物等の償却性資産は連結貸借対照表計上額をもって時価としております。また、期中に新規取得したものについては、時価の変動が軽微であると考えられるため、連結貸借対照表計上額をもって時価としております。
また、賃貸等不動産に関する損益は、次のとおりであります。
2015/06/23 14:50- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
主として定額法。一部の船舶について定率法。
(ロ)建物
主として定額法。
2015/06/23 14:50
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
