当期変動額合計、連結子会社の決算期変更に伴う変動、減価償却費 - エネルギー事業他2件
- 【期間】
- 通期
2009年3月
2012年3月
2013年3月
- 当期変動額合計
- -984億1600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 資産の部 - 関連事業
- 3799億6900万
2014年3月
- 当期変動額合計
- 1640億5600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 資産の部 - 関連事業
- 3868億5100万
2015年3月
- 当期変動額合計
- 1134億5300万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 資産の部 - 関連事業
- 4261億3000万
2016年3月
- 当期変動額合計
- -2455億1000万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 資産の部 - 関連事業
- 4164億5400万
2017年3月
- 当期変動額合計
- 366億9600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 資産の部 - 関連事業
- 4153億9900万
2018年3月
- 当期変動額合計
- -555億7600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 資産の部 - 関連事業
- 4220億800万
2019年3月
- 当期変動額合計
- 235億6200万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 資産の部 - 関連事業
- 4396億3000万
2020年3月
- 当期変動額合計
- -85億5800万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 資産の部 - 関連事業
- 4510億2700万
2021年3月
- 当期変動額合計
- 579億1400万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 資産の部 - 関連事業
- 4926億7000万
2022年3月
- 当期変動額合計
- 6353億6600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- 351億2200万
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 資産の部 - 関連事業
- 4881億6300万
2023年3月
- 当期変動額合計
- 6027億5400万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- 385億6300万
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 資産の部 - 関連事業
- 1009億6300万