9104 商船三井

時価

1兆8406億円

PER 予

8.56倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.54%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

当期変動額合計、連結子会社の決算期変更に伴う変動、減価償却費 - エネルギー事業他3件

【期間】

通期

年度	当期変動額合計	連結子会社の決算期変更に伴う変動	減価償却費 - エネルギー事業	実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整	海運業費用合計	船舶減価償却費
2008/03	-	-	-	-	1.32兆	117億
2009/03	-	-446百万	-	-	1.35兆 +1.8%	118億 +0.9%
2010/03	-	42百万黒転	-	-	1.02兆 -24.3%	122億 +3.2%
2011/03	-	-	-	-	1.08兆 +5.9%	64.9億 -46.7%
2012/03	-	-169百万赤転	-	3百万	1.1兆 +1.7%	66.2億 +2%
2013/03	-984億	-	-	-	1.14兆 +3.8%	89.1億 +34.5%
2014/03	1641億黒転	-	-	-	1.19兆 +4.4%	81.8億 -8.1%
2015/03	1135億 -30.8%	-	-	-	1.25兆 +5.3%	88.3億 +7.9%
2016/03	-2455億赤転	-	-	-	1.18兆 -5.8%	89.7億 +1.6%
2017/03	367億黒転	-	-	-	1.04兆 -11.6%	97.2億 +8.4%
2018/03	-556億赤転	-	-	-	1.18兆 +13.3%	95.2億 -2.1%
2019/03	236億黒転	-	-	-	0.71兆 -39.7%	95億 -0.3%
2020/03	-85.6億赤転	-	-	-	0.65兆 -8.5%	98.9億 +4.1%
2021/03	579億黒転	-	-	-	0.57兆 -13%	92億 -7%
2022/03	6354億 +997.1%	-	351億	-	0.69兆 +22.1%	108億 +17.4%
2023/03	6028億 -5.1%	-	386億 +9.8%	-	0.7兆 +1.5%	129億 +19.6%
2024/03	4321億 -28.3%	-	432億 +12.1%	-	0.72兆 +2.4%	152億 +17.6%

2008年3月

当期変動額合計: -
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆3241億
船舶減価償却費: 117億500万

2009年3月

当期変動額合計: -
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -4億4600万
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆3484億
船舶減価償却費: 118億800万

2010年3月

当期変動額合計: -
連結子会社の決算期変更に伴う変動: 4200万
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆205億
船舶減価償却費: 121億8300万

2011年3月

当期変動額合計: -
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆804億
船舶減価償却費: 64億8900万

2012年3月

当期変動額合計: -
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -1億6900万
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: 300万
海運業費用合計: 1兆989億
船舶減価償却費: 66億2000万

2013年3月

当期変動額合計: -984億1600万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆1411億
船舶減価償却費: 89億700万

2014年3月

当期変動額合計: 1640億5600万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆1914億
船舶減価償却費: 81億8200万

2015年3月

当期変動額合計: 1134億5300万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆2540億
船舶減価償却費: 88億3000万

2016年3月

当期変動額合計: -2455億1000万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆1813億
船舶減価償却費: 89億7400万

2017年3月

当期変動額合計: 366億9600万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆446億
船舶減価償却費: 97億2400万

2018年3月

当期変動額合計: -555億7600万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆1837億
船舶減価償却費: 95億2400万

2019年3月

当期変動額合計: 235億6200万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 7135億3100万
船舶減価償却費: 94億9700万

2020年3月

当期変動額合計: -85億5800万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 6526億8100万
船舶減価償却費: 98億8900万

2021年3月

当期変動額合計: 579億1400万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 5680億5600万
船舶減価償却費: 91億9700万

2022年3月

当期変動額合計: 6353億6600万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: 351億2200万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 6938億6900万
船舶減価償却費: 107億9500万

2023年3月

当期変動額合計: 6027億5400万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: 385億6300万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 7044億3000万
船舶減価償却費: 129億1600万

2024年3月

当期変動額合計: 4320億6100万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: 432億3000万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 7213億300万
船舶減価償却費: 151億9100万