当期変動額合計、連結子会社の決算期変更に伴う変動、減価償却費 - エネルギー事業他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
2009年3月
- 当期変動額合計
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -4億4600万
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 海運業費用合計
- 1兆3484億
2010年3月
2012年3月
- 当期変動額合計
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -1億6900万
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- 300万
- 海運業費用合計
- 1兆989億
2013年3月
- 当期変動額合計
- -984億1600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 海運業費用合計
- 1兆1411億
2014年3月
- 当期変動額合計
- 1640億5600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 海運業費用合計
- 1兆1914億
2015年3月
- 当期変動額合計
- 1134億5300万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 海運業費用合計
- 1兆2540億
2016年3月
- 当期変動額合計
- -2455億1000万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 海運業費用合計
- 1兆1813億
2017年3月
- 当期変動額合計
- 366億9600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 海運業費用合計
- 1兆446億
2018年3月
- 当期変動額合計
- -555億7600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 海運業費用合計
- 1兆1837億
2019年3月
- 当期変動額合計
- 235億6200万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 海運業費用合計
- 7135億3100万
2020年3月
- 当期変動額合計
- -85億5800万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 海運業費用合計
- 6526億8100万
2021年3月
- 当期変動額合計
- 579億1400万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- -
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 海運業費用合計
- 5680億5600万
2022年3月
- 当期変動額合計
- 6353億6600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- 351億2200万
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 海運業費用合計
- 6938億6900万
2023年3月
- 当期変動額合計
- 6027億5400万
- 連結子会社の決算期変更に伴う変動
- -
- 減価償却費 - エネルギー事業
- 385億6300万
- 実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整
- -
- 海運業費用合計
- 7044億3000万