9104 商船三井

時価

1兆8406億円

PER 予

8.56倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.54%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

当期変動額合計、連結子会社の決算期変更に伴う変動、減価償却費 - エネルギー事業他3件

【期間】

通期

年度	当期変動額合計	連結子会社の決算期変更に伴う変動	減価償却費 - エネルギー事業	実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整	海運業費用合計	特別償却準備金
2007/03	-	-	-	-	-	3.77億
2008/03	-	-	-	-	1.32兆	12.3億 +225.5%
2009/03	-	-446百万	-	-	1.35兆 +1.8%	28.5億 +132.3%
2010/03	-	42百万黒転	-	-	1.02兆 -24.3%	34.5億 +21.2%
2011/03	-	-	-	-	1.08兆 +5.9%	28.7億 -16.8%
2012/03	-	-169百万赤転	-	3百万	1.1兆 +1.7%	25億 -13.1%
2013/03	-984億	-	-	-	1.14兆 +3.8%	18.7億 -25.2%
2014/03	1641億黒転	-	-	-	1.19兆 +4.4%	12.5億 -33.2%
2015/03	1135億 -30.8%	-	-	-	1.25兆 +5.3%	6.35億 -49.1%
2016/03	-2455億赤転	-	-	-	1.18兆 -5.8%	1.77億 -72.1%
2017/03	367億黒転	-	-	-	1.04兆 -11.6%	0.04億 -97.7%
2018/03	-556億赤転	-	-	-	1.18兆 +13.3%	0.03億 -25%
2019/03	236億黒転	-	-	-	0.71兆 -39.7%	0.02億 -33.3%
2020/03	-85.6億赤転	-	-	-	0.65兆 -8.5%	0.01億 -50%
2021/03	579億黒転	-	-	-	0.57兆 -13%	-
2022/03	6354億 +997.1%	-	351億	-	0.69兆 +22.1%	-
2023/03	6028億 -5.1%	-	386億 +9.8%	-	0.7兆 +1.5%	-
2024/03	4321億 -28.3%	-	432億 +12.1%	-	0.72兆 +2.4%	-

2007年3月

当期変動額合計: -
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: -
特別償却準備金: 3億7700万

2008年3月

当期変動額合計: -
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆3241億
特別償却準備金: 12億2700万

2009年3月

当期変動額合計: -
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -4億4600万
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆3484億
特別償却準備金: 28億5000万

2010年3月

当期変動額合計: -
連結子会社の決算期変更に伴う変動: 4200万
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆205億
特別償却準備金: 34億5300万

2011年3月

当期変動額合計: -
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆804億
特別償却準備金: 28億7400万

2012年3月

当期変動額合計: -
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -1億6900万
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: 300万
海運業費用合計: 1兆989億
特別償却準備金: 24億9700万

2013年3月

当期変動額合計: -984億1600万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆1411億
特別償却準備金: 18億6800万

2014年3月

当期変動額合計: 1640億5600万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆1914億
特別償却準備金: 12億4700万

2015年3月

当期変動額合計: 1134億5300万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆2540億
特別償却準備金: 6億3500万

2016年3月

当期変動額合計: -2455億1000万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆1813億
特別償却準備金: 1億7700万

2017年3月

当期変動額合計: 366億9600万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆446億
特別償却準備金: 400万

2018年3月

当期変動額合計: -555億7600万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 1兆1837億
特別償却準備金: 300万

2019年3月

当期変動額合計: 235億6200万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 7135億3100万
特別償却準備金: 200万

2020年3月

当期変動額合計: -85億5800万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 6526億8100万
特別償却準備金: 100万

2021年3月

当期変動額合計: 579億1400万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: -
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 5680億5600万
特別償却準備金: -

2022年3月

当期変動額合計: 6353億6600万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: 351億2200万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 6938億6900万
特別償却準備金: -

2023年3月

当期変動額合計: 6027億5400万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: 385億6300万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 7044億3000万
特別償却準備金: -

2024年3月

当期変動額合計: 4320億6100万
連結子会社の決算期変更に伴う変動: -
減価償却費 - エネルギー事業: 432億3000万
実効税率変更による租税特別措置法上の諸準備金等の調整: -
海運業費用合計: 7213億300万
特別償却準備金: -