9104 商船三井

時価

1兆7988億円

PER 予

8.37倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.63%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

その他有価証券評価差額金、自己株式の処分、平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他有価証券評価差額金		自己株式の処分		平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業		コンテナ廃棄関連費用		繰延ヘッジ損益
2007/03	578億		-		-		-		-
2008/03	316億	-45.2%	831百万		-		-		-
2009/03	61.7億	-80.5%	775百万	-6.7%	-		-		-
2010/03	210億	+240.6%	76百万	-90.2%	-		-		-
2011/03	145億	-31%	27百万	-64.5%	-		-		-115億
2012/03	169億	+16.6%	28百万	+3.7%	-		-		187億	黒転
2013/03	248億	+46.6%	170百万	+507.1%	-		-		564億	+201.2%
2014/03	328億	+32.6%	-		-		-		327億	-42%
2015/03	443億	+34.9%	-		-		-		467億	+42.6%
2016/03	210億	-52.7%	-		-		1.69億		-314億	赤転
2017/03	284億	+35.3%	-		-		10.7億	+535.5%	131億	黒転
2018/03	334億	+17.8%	-		-		3.27億	-69.6%	-224億	赤転
2019/03	268億	-19.6%	-		-		-		21.5億	黒転
2020/03	163億	-39.2%	-		-		-		-55.4億	赤転
2021/03	299億	+83.5%	-		-		-		-148億	赤拡
2022/03	340億	+13.7%	-		82		-		91億	黒転
2023/03	325億	-4.5%	-		-		-		74.9億	-17.7%
2024/03	769億	+136.8%	-		-		-		64.9億	-13.3%

2007年3月

その他有価証券評価差額金: 577億7100万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: -
繰延ヘッジ損益: -

2008年3月

その他有価証券評価差額金: 316億4700万
自己株式の処分: 8億3100万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: -
繰延ヘッジ損益: -

2009年3月

その他有価証券評価差額金: 61億6500万
自己株式の処分: 7億7500万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: -
繰延ヘッジ損益: -

2010年3月

その他有価証券評価差額金: 209億9900万
自己株式の処分: 7600万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: -
繰延ヘッジ損益: -

2011年3月

その他有価証券評価差額金: 144億8800万
自己株式の処分: 2700万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: -
繰延ヘッジ損益: -114億8000万

2012年3月

その他有価証券評価差額金: 168億8800万
自己株式の処分: 2800万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: -
繰延ヘッジ損益: 187億3000万

2013年3月

その他有価証券評価差額金: 247億5200万
自己株式の処分: 1億7000万
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: -
繰延ヘッジ損益: 564億1200万

2014年3月

その他有価証券評価差額金: 328億900万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: -
繰延ヘッジ損益: 327億2500万

2015年3月

その他有価証券評価差額金: 442億6000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: -
繰延ヘッジ損益: 466億7400万

2016年3月

その他有価証券評価差額金: 209億5000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: 1億6900万
繰延ヘッジ損益: -313億6800万

2017年3月

その他有価証券評価差額金: 283億5300万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: 10億7400万
繰延ヘッジ損益: 130億7000万

2018年3月

その他有価証券評価差額金: 334億
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: 3億2700万
繰延ヘッジ損益: -224億200万

2019年3月

その他有価証券評価差額金: 268億4000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: -
繰延ヘッジ損益: 21億4600万

2020年3月

その他有価証券評価差額金: 163億600万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: -
繰延ヘッジ損益: -55億3500万

2021年3月

その他有価証券評価差額金: 299億1700万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: -
繰延ヘッジ損益: -147億9900万

2022年3月

その他有価証券評価差額金: 340億1000万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: 82
コンテナ廃棄関連費用: -
繰延ヘッジ損益: 91億200万

2023年3月

その他有価証券評価差額金: 324億7200万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: -
繰延ヘッジ損益: 74億8700万

2024年3月

その他有価証券評価差額金: 768億8800万
自己株式の処分: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業: -
コンテナ廃棄関連費用: -
繰延ヘッジ損益: 64億8800万