その他有価証券評価差額金、自己株式の処分、平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業他1件
2007年3月
2008年3月
- その他有価証券評価差額金
- 316億4700万
- 自己株式の処分
- 8億3100万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 長期貸付けによる支出
- -109億3100万
2009年3月
- その他有価証券評価差額金
- 61億6500万
- 自己株式の処分
- 7億7500万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 長期貸付けによる支出
- -186億5600万
2010年3月
- その他有価証券評価差額金
- 209億9900万
- 自己株式の処分
- 7600万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 長期貸付けによる支出
- -105億5900万
2011年3月
- その他有価証券評価差額金
- 144億8800万
- 自己株式の処分
- 2700万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 長期貸付けによる支出
- -43億9400万
2012年3月
- その他有価証券評価差額金
- 168億8800万
- 自己株式の処分
- 2800万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 長期貸付けによる支出
- -45億2700万
2013年3月
- その他有価証券評価差額金
- 247億5200万
- 自己株式の処分
- 1億7000万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 長期貸付けによる支出
- -51億5100万
2014年3月
- その他有価証券評価差額金
- 328億900万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 長期貸付けによる支出
- -139億3800万
2015年3月
- その他有価証券評価差額金
- 442億6000万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 長期貸付けによる支出
- -599億4100万
2016年3月
- その他有価証券評価差額金
- 209億5000万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 長期貸付けによる支出
- -329億8300万
2017年3月
- その他有価証券評価差額金
- 283億5300万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 長期貸付けによる支出
- -213億7400万
2018年3月
- その他有価証券評価差額金
- 334億
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 長期貸付けによる支出
- -298億6600万
2019年3月
- その他有価証券評価差額金
- 268億4000万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 長期貸付けによる支出
- -256億6100万
2020年3月
- その他有価証券評価差額金
- 163億600万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 長期貸付けによる支出
- -66億8000万
2021年3月
- その他有価証券評価差額金
- 299億1700万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 長期貸付けによる支出
- -289億9200万
2022年3月
- その他有価証券評価差額金
- 340億1000万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- 82
- 長期貸付けによる支出
- -193億5000万
2023年3月
- その他有価証券評価差額金
- 324億7200万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 長期貸付けによる支出
- -274億3300万
2024年3月
- その他有価証券評価差額金
- 768億8800万
- 自己株式の処分
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー・海洋事業
- -
- 長期貸付けによる支出
- -96億6400万