9104 商船三井

時価

1兆7097億円

PER 予

7.95倍

2010年以降

赤字-88.51倍
（2010-2024年）

0.73倍

2010年以降

0.33-1.35倍
（2010-2024年）

3.82%

ROE 予

9.13%

ROA 予

5.22%

その他有価証券評価差額金、従業員数 - エネルギー・海洋事業、剰余金の配当他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他有価証券評価差額金		従業員数 - エネルギー・海洋事業		剰余金の配当		有形及び無形固定資産の売却による収入		会計方針の変更による累積的影響額
2007/03	578億		-		-		-		-
2008/03	316億	-45.2%	-		-		431億		-
2009/03	61.7億	-80.5%	-		-		344億	-20.1%	-
2010/03	210億	+240.6%	-		-		723億	+110.1%	-
2011/03	145億	-31%	-		-		828億	+14.4%	-
2012/03	169億	+16.6%	-		-		449億	-45.8%	-
2013/03	248億	+46.6%	-		-29.9億		802億	+78.7%	-
2014/03	328億	+32.6%	-		-23.9億	赤縮	783億	-2.4%	-45.7億
2015/03	443億	+34.9%	-		-71.7億	赤拡	742億	-5.2%	-
2016/03	210億	-52.7%	-		-89.7億	赤拡	692億	-6.7%	-
2017/03	284億	+35.3%	-		-41.9億	赤縮	714億	+3.1%	-
2018/03	334億	+17.8%	-		-12億	赤縮	-		-
2019/03	268億	-19.6%	-		-35.9億	赤拡	-		-18.1億	赤縮
2020/03	163億	-39.2%	-		-65.8億	赤拡	-		-
2021/03	299億	+83.5%	-		-59.8億	赤縮	-		3.49億	黒転
2022/03	340億	+13.7%	857		-521億	赤拡	-		-
2023/03	325億	-4.5%	-		-2166億	赤拡	-		-
2024/03	769億	+136.8%	-		-1339億	赤縮	-		-

2007年3月

その他有価証券評価差額金: 577億7100万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -
有形及び無形固定資産の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2008年3月

その他有価証券評価差額金: 316億4700万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -
有形及び無形固定資産の売却による収入: 430億6800万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2009年3月

その他有価証券評価差額金: 61億6500万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -
有形及び無形固定資産の売却による収入: 344億2000万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2010年3月

その他有価証券評価差額金: 209億9900万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -
有形及び無形固定資産の売却による収入: 723億1000万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2011年3月

その他有価証券評価差額金: 144億8800万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -
有形及び無形固定資産の売却による収入: 827億5200万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2012年3月

その他有価証券評価差額金: 168億8800万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -
有形及び無形固定資産の売却による収入: 448億7800万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2013年3月

その他有価証券評価差額金: 247億5200万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -29億9000万
有形及び無形固定資産の売却による収入: 801億9800万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2014年3月

その他有価証券評価差額金: 328億900万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -23億9200万
有形及び無形固定資産の売却による収入: 782億6600万
会計方針の変更による累積的影響額: -45億6700万

2015年3月

その他有価証券評価差額金: 442億6000万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -71億7200万
有形及び無形固定資産の売却による収入: 741億8300万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2016年3月

その他有価証券評価差額金: 209億5000万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -89億7000万
有形及び無形固定資産の売却による収入: 692億200万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2017年3月

その他有価証券評価差額金: 283億5300万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -41億8600万
有形及び無形固定資産の売却による収入: 713億5000万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2018年3月

その他有価証券評価差額金: 334億
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -11億9600万
有形及び無形固定資産の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2019年3月

その他有価証券評価差額金: 268億4000万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -35億8700万
有形及び無形固定資産の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -18億1200万

2020年3月

その他有価証券評価差額金: 163億600万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -65億7700万
有形及び無形固定資産の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2021年3月

その他有価証券評価差額金: 299億1700万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -59億7900万
有形及び無形固定資産の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: 3億4900万

2022年3月

その他有価証券評価差額金: 340億1000万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: 857
剰余金の配当: -521億3700万
有形及び無形固定資産の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2023年3月

その他有価証券評価差額金: 324億7200万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -2166億3900万
有形及び無形固定資産の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2024年3月

その他有価証券評価差額金: 768億8800万
従業員数 - エネルギー・海洋事業: -
剰余金の配当: -1338億7900万
有形及び無形固定資産の売却による収入: -
会計方針の変更による累積的影響額: -