- 9107
- 2026/10/02
- 時価
- 2兆862億円
- PER 予
- 14.63倍
- 2010年以降
- 赤字-35.07倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.14倍
- 2010年以降
- 0.25-2.4倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.68%
- ROE 予
- 7.77%
- ROA 予
- 5.9%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
営業活動によるキャッシュ・フロー
連結
- 2015年3月31日
- 1018億2500万
- 2016年3月31日 -61.08%
- 396億3500万
有報情報
- #1 業績等の概要
- 当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末より106億78百万円減少し1,987億45百万円となりました。各キャッシュ・フローの状況は次のとおりです。2016/06/24 13:28
営業活動によるキャッシュ・フローは、前連結会計年度より621億89百万円減少し396億35百万円の収入となりました。これは主に減価償却費483億2百万円や売上債権の減少129億33百万円によるものです。
投資活動によるキャッシュ・フローは、前連結会計年度より183億91百万円支出が増加し295億69百万円の支出となりました。これは主に、船舶設備を中心とした有形固定資産の取得による支出1,124億15百万円、同売却による収入910億70百万円によるものです。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2016/06/24 13:28
1 前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示していた「退職給付に係る資産の増減額(△は増加)」、「退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)」、「持分法による投資損益(△は益)」及び「投資有価証券評価損益(△は益)」は、それぞれ重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しています。また前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「独占禁止法関連損失」として表示していたものは、重要性がなくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、営業活動によるキャッシュ・フローの「独占禁止法関連損失」7,023百万円、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」△3,609百万円は、「退職給付に係る資産の増減額(△は増加)」△437百万円、「退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)」453百万円、「持分法による投資損益(△は益)」△2,180百万円、「投資有価証券評価損益(△は益)」56百万円、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」5,521百万円として組み替えています。