#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 支払利息の調整額4,615百万円には、セグメント間取引消去△19百万円と特定のセグメントに帰属しない支払利息4,635百万円が含まれています。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額533百万円は、特定のセグメントに帰属しない全社資
産の増加額です。
2024/06/21 14:16
#2 セグメント表の脚注（連結）: 支払利息の調整額4,449百万円には、セグメント間取引消去△8百万円と特定のセグメントに帰属しない支払利息4,457百万円が含まれています。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額396百万円は、特定のセグメントに帰属しない全社資
産の増加額です。
2024/06/21 14:16
#3 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
主として移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
ロ重要な減価償却資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
船舶については定額法及び定率法を各船別に選択適用し、その他の有形固定資産については、主として定率法を適用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。2024/06/21 14:16
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 船舶については定額法及び定率法を各船別に選択適用し、その他の有形固定資産については、主として定率法を適用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
2024/06/21 14:16
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2024/06/21 14:16