有価証券報告書-第153期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において「営業活動によるキャッシュフロー」に表示していた「退職給付及び役員退職引当金の増減額」は、「退職給付に関する会計基準」(企業会計基準第26号 平成24年5月17日)及び「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用方針第25号 平成24年5月17日)の適用に伴い、当連結会計年度より「退職給付引当金の増減額」、「役員退職慰労引当金の増減」にそれぞれ独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュフローの「退職給付及び役員退職引当金の増減額」に表示していた△34,244千円は、「退職給付引当金の増減額」△47,057千円、「役員退職慰労引当金の増減額」12,813千円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において「営業活動によるキャッシュフロー」に表示していた「退職給付及び役員退職引当金の増減額」は、「退職給付に関する会計基準」(企業会計基準第26号 平成24年5月17日)及び「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用方針第25号 平成24年5月17日)の適用に伴い、当連結会計年度より「退職給付引当金の増減額」、「役員退職慰労引当金の増減」にそれぞれ独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュフローの「退職給付及び役員退職引当金の増減額」に表示していた△34,244千円は、「退職給付引当金の増減額」△47,057千円、「役員退職慰労引当金の増減額」12,813千円として組み替えております。