大運（9363）ののれんの推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 7億7926万
2009年3月31日 -35.48%: 5億275万
2010年3月31日 -5.56%: 4億7482万
2010年12月31日 -4.41%: 4億5387万
2011年3月31日 -1.54%: 4億4689万
2011年6月30日 -1.56%: 4億3991万
2011年9月30日 -1.59%: 4億3293万
2011年12月31日 -1.61%: 4億2594万
2012年3月31日 -1.64%: 4億1896万
2012年6月30日 -1.67%: 4億1198万
2012年9月30日 -1.69%: 4億499万
2012年12月31日 -1.72%: 3億9801万
2013年3月31日 -1.75%: 3億9103万
2013年6月30日 -1.79%: 3億8405万
2013年9月30日 -1.82%: 3億7706万
2013年12月31日 -1.85%: 3億7008万
2014年3月31日 -1.89%: 3億6310万
2014年6月30日 -1.92%: 3億5612万
2014年9月30日 -1.96%: 3億4913万
2014年12月31日 -2%: 3億4215万
2015年3月31日 -2.04%: 3億3517万
2015年6月30日 -2.08%: 3億2818万
2015年9月30日 -2.13%: 3億2120万
2015年12月31日 -2.17%: 3億1422万
2016年3月31日 -2.22%: 3億724万
2016年6月30日 -2.27%: 3億25万
2016年9月30日 -2.33%: 2億9327万
2016年12月31日 -2.38%: 2億8629万
2017年3月31日 -2.44%: 2億7931万
2017年6月30日 -2.5%: 2億7232万
2017年9月30日 -2.56%: 2億6534万
2017年12月31日 -2.63%: 2億5836万
2018年3月31日 -2.7%: 2億5137万
2018年6月30日 -2.78%: 2億4439万
2018年9月30日 -2.86%: 2億3741万
2018年12月31日 -2.94%: 2億3043万
2019年3月31日 -3.03%: 2億2344万
2019年6月30日 -3.13%: 2億1646万
2019年9月30日 -3.23%: 2億948万
2019年12月31日 -3.33%: 2億249万
2020年3月31日 -3.45%: 1億9551万
2020年6月30日 -3.57%: 1億8853万
2020年9月30日 -3.7%: 1億8155万
2020年12月31日 -3.85%: 1億7456万
2021年3月31日 -4%: 1億6758万
2021年6月30日 -4.17%: 1億6060万
2021年9月30日 -4.35%: 1億5362万
2021年12月31日 -4.55%: 1億4663万
2022年3月31日 -4.76%: 1億3965万
2022年6月30日 -5%: 1億3267万
2022年9月30日 -5.26%: 1億2568万
2022年12月31日 -5.56%: 1億1870万
2023年3月31日 -5.88%: 1億1172万
2023年6月30日 -6.25%: 1億474万
2023年9月30日 -6.67%: 9775万
2023年12月31日 -7.14%: 9077万
2024年3月31日 -7.69%: 8379万
2024年6月30日 -8.33%: 7681万
2024年9月30日 -9.09%: 6982万
2024年12月31日 -10%: 6284万
2025年3月31日 -11.11%: 5586万
2025年6月30日 -12.5%: 4887万
2025年9月30日 -14.29%: 4189万
2025年12月31日 -16.67%: 3491万
2026年3月31日 -20%: 2793万

有報情報

#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）

該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

2025/06/27 15:10

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

	前事業年度(2024年3月31日)	当事業年度(2025年3月31日)
評価性引当額の増減額	-	△0.1%
のれん償却	-	2.1%
その他	-	△0.5%

(注) 前事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正

2025/06/27 15:10

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当事業年度末における流動資産は、前事業年度末より337,266千円減少して2,738,011千円となりました。これは立替金の増加98,699千円、現金及び預金の減少462,346千円等によるものであります。
当事業年度末における固定資産は、前事業年度末より144,325千円減少して2,693,133千円となりました。これはソフトウェアの増加87,706千円、投資有価証券の減少142,525千円、のれんの減少27,931千円、ソフトウェア仮勘定の減少24,500千円等によるものであります。
当事業年度末における流動負債は、前事業年度末より33,890千円減少して1,221,960千円となりました。これは、営業未払金の増加85,807千円、1年内返済予定の長期借入金の減少115,145千円等によるものであります。

2025/06/27 15:10

#4 負ののれん発生益（連結）

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
該当事項はありません。

2025/06/27 15:10

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2 固定資産の減価償却の方法(1) 有形固定資産(イ)リース資産以外の有形固定資産定率法によっております。ただし,建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法で、その他の有形固定資産は定率法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 15～50年機械及び装置 10～15年車両運搬具 2～10年(ロ)リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。

(2) 無形固定資産(イ)リース資産以外の無形固定資産定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアの耐用年数については社内における利用可能期間(5年)によっております。ただし、のれんについては、その効果の及ぶ期間(20年)にわたって定額法により償却しております。(ロ)リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。

2025/06/27 15:10