- 9363
- 2026/09/01
- 時価
- 33億円
- PER 予
- 7.6倍
- 2010年以降
- 赤字-56.58倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.58倍
- 2010年以降
- 0.38-2.71倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3%
- ROE 予
- 7.66%
- ROA 予
- 5.05%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2021/06/25 10:54
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ース資産の内容2021/06/25 10:54
・有形固定資産
主として、複合機及び弁天営業所におけるフォークリフトであります。 - #3 固定資産売却損の注記
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2021/06/25 10:54前事業年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)当事業年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)車両運搬具 ─ 千円 274 千円 計 ─ 千円 274 千円 - #4 固定資産売却益の注記
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2021/06/25 10:54前事業年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)当事業年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)車両運搬具 9,698 千円 4,490 千円 機械及び装置 ─ 千円 13,636 千円 計 9,698 千円 18,126 千円 - #5 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2021/06/25 10:54前事業年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)当事業年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)建物 399 千円 ─ 千円 工具、器具及び備品 279 千円 ─ 千円 計 678 千円 ─ 千円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2021/06/25 10:54 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2021/06/25 10:54
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当事業年度末における流動資産は、前事業年度末より419,061千円増加して2,854,167千円となりました。これは現金及び預金の増加297,970千円、営業未収入金の増加58,380千円、立替金の増加109,095千円、その他の減少54,095千円等によるものであります。2021/06/25 10:54
当事業年度末における固定資産は、前事業年度末より214,489千円増加して2,159,927千円となりました。これは機械及び装置(純額)の増加59,594千円、投資有価証券の増加275,219千円、のれんの減少27,931千円等によるものであります。
当事業年度末における繰延資産は、前事業年度末より242千円減少となりました。これは社債発行費の減少242千円によるものであります。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2021/06/25 10:54
2 固定資産の減価償却の方法(1) 有形固定資産(イ)リース資産以外の有形固定資産定率法によっております。ただし,建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法で、その他の有形固定資産は定率法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、車両運搬具のうち、けん引車及び被けん引車の法定耐用年数は4年でありますが、これを前者については6年で、また後者については10年で、償却しております。(ロ)リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。 (2) 無形固定資産(イ)リース資産以外の無形固定資産定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアの耐用年数については社内における利用可能期間(5年)によっております。ただし、のれんについては、その効果の及ぶ期間(20年)にわたって定額法により償却しております。(ロ)リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。 (3) 長期前払費用均等償却をしております。なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。