新日本海フェリーの建物（純額）の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 51億1800万
- 2009年3月31日 -4.51%
- 48億8700万
- 2009年9月30日 -2.76%
- 47億5200万
- 2010年3月31日 -2.74%
- 46億2200万
- 2011年3月31日 -5.06%
- 43億8800万
- 2012年3月31日 -5.24%
- 41億5800万
- 2013年3月31日 -2.36%
- 40億6000万
- 2014年3月31日 -1.13%
- 40億1400万
- 2014年9月30日 -2.32%
- 39億2100万
- 2015年3月31日 +15.56%
- 45億3100万
- 2015年9月30日 -1.9%
- 44億4500万
- 2016年3月31日 -2.09%
- 43億5200万
- 2016年9月30日 -2.37%
- 42億4900万
- 2017年3月31日 -1.81%
- 41億7200万
- 2017年9月30日 -0.7%
- 41億4300万
- 2018年3月31日 +5.02%
- 43億5100万
- 2018年9月30日 +0.85%
- 43億8800万
- 2019年3月31日 -2.19%
- 42億9200万
- 2019年9月30日 +11.46%
- 47億8400万
- 2020年3月31日 +2.34%
- 48億9600万
- 2020年9月30日 +1.31%
- 49億6000万
- 2021年3月31日 +59.68%
- 79億2000万
- 2021年9月30日 -1.34%
- 78億1400万
- 2022年3月31日 -1.45%
- 77億100万
- 2022年9月30日 -2.32%
- 75億2200万
- 2023年3月31日 +2.39%
- 77億200万
- 2023年9月30日 -2.35%
- 75億2100万
- 2024年3月31日 +1.5%
- 76億3400万
- 2024年9月30日 -1.36%
- 75億3000万
- 2025年3月31日 -4.02%
- 72億2700万
- 2025年9月30日 -2.55%
- 70億4300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- b.その他の有形固定資産2025/06/27 15:50
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記（連結）
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/06/27 15:50
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 船舶 207 百万円 ― 百万円 建物及び構築物 15 ― 機械装置及び運搬具 61 49 - #3 固定資産除却損の注記（連結）
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/27 15:50
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 557 百万円 ― 百万円 機械装置及び運搬具 2 0 - #4 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/27 15:50
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 船舶 55,260百万円 51,937百万円 建物及び構築物 6,524 6,118 土地 2,134 2,179
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- 国庫等補助金受入による圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2025/06/27 15:50
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 船舶 572百万円 572百万円 建物及び構築物 22 22 機械装置及び運搬具 66 245 - #6 有形固定資産等明細表（連結）
- 2025/06/27 15:50
- #7 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2025/06/27 15:50
当社グループのホテル業は、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位であるホテル単位によって資産のグルーピングを行っております。また、賃貸資産については、物件ごとにグルーピングを行っております。用途 場所 種類 減損損失(百万円) ホテル 北海道 建物 234 構築物 29 計 263
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、早期の黒字化が困難と予想されるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(263百万円)として特別損失に計上しております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ② その他の有形固定資産2025/06/27 15:50
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
