持分法の適用範囲の変動、その他の引当金、デリバティブ債権他2件
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- -
- デリバティブ債権
- 394億4500万
- 従業員に対する長期貸付金
- 2億8900万
- 広告宣伝費
- 150億7600万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- -
- デリバティブ債権
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- 3億4500万
- 広告宣伝費
- 100億3900万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- -
- デリバティブ債権
- 1億3400万
- 従業員に対する長期貸付金
- 2億9900万
- 広告宣伝費
- 69億4100万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -1億100万
- その他の引当金
- -
- デリバティブ債権
- 297億6000万
- 従業員に対する長期貸付金
- 7億8000万
- 広告宣伝費
- 54億3300万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 1500万
- その他の引当金
- -
- デリバティブ債権
- 185億3600万
- 従業員に対する長期貸付金
- 4億2100万
- 広告宣伝費
- 50億200万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -5900万
- その他の引当金
- -
- デリバティブ債権
- 144億5700万
- 従業員に対する長期貸付金
- 2億9700万
- 広告宣伝費
- 60億2800万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- -
- デリバティブ債権
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 広告宣伝費
- 77億4100万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- -
- デリバティブ債権
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 広告宣伝費
- 85億8600万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- -
- デリバティブ債権
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 広告宣伝費
- 111億1200万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 20億9100万
- デリバティブ債権
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 広告宣伝費
- 113億6300万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 114億2100万
- デリバティブ債権
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 広告宣伝費
- 131億3200万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 154億4500万
- デリバティブ債権
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 広告宣伝費
- 128億1300万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 157億6500万
- デリバティブ債権
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 広告宣伝費
- 118億3000万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 153億1900万
- デリバティブ債権
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 広告宣伝費
- 59億4300万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 205億
- デリバティブ債権
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 広告宣伝費
- 30億7900万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 231億1200万
- デリバティブ債権
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 広告宣伝費
- 45億7600万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 337億8100万
- デリバティブ債権
- -
- 従業員に対する長期貸付金
- -
- 広告宣伝費
- 64億3100万