9202 ANA HD

時価

1兆4490億円

PER 予

12.79倍

2010年以降

赤字-49.58倍
（2010-2024年）

1.35倍

2010年以降

0.71-2.04倍
（2010-2024年）

1.67%

ROE 予

10.53%

ROA 予

3.08%

有形固定資産の売却による収入、発売未決済の増減額（△は減少）、職員給与他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	有形固定資産の売却による収入		発売未決済の増減額（△は減少）		職員給与		持分法の適用範囲の変動
2008/03	452億		-		-		-
2009/03	426億	-5.8%	-		-		-
2010/03	99.6億	-76.6%	-		-		-
2011/03	382億	+283.3%	-		-		70.3億
2012/03	406億	+6.3%	-		-		-4.15億	赤転
2013/03	444億	+9.5%	-		-		-0.59億	赤縮
2014/03	463億	+4.2%	-		-		-
2015/03	508億	+9.7%	120億		-		-
2016/03	1046億	+105.7%	81.7億	-32.1%	-		-
2017/03	681億	-34.8%	220億	+169.3%	-		-
2018/03	758億	+11.2%	229億	+4.3%	-		-
2019/03	849億	+12%	376億	+63.8%	-		-
2020/03	1517億	+78.6%	-1071億	赤転	-		-
2021/03	544億	-64.1%	-671億	赤縮	-		-
2022/03	871億	+60%	-		11億		-
2023/03	427億	-50.9%	-		-		-
2024/03	292億	-31.7%	-		-		-

2008年3月

有形固定資産の売却による収入: 452億600万
発売未決済の増減額（△は減少）: -
職員給与: -
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

有形固定資産の売却による収入: 425億8800万
発売未決済の増減額（△は減少）: -
職員給与: -
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

有形固定資産の売却による収入: 99億6300万
発売未決済の増減額（△は減少）: -
職員給与: -
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

有形固定資産の売却による収入: 381億9000万
発売未決済の増減額（△は減少）: -
職員給与: -
持分法の適用範囲の変動: 70億2800万

2012年3月

有形固定資産の売却による収入: 405億7700万
発売未決済の増減額（△は減少）: -
職員給与: -
持分法の適用範囲の変動: -4億1500万

2013年3月

有形固定資産の売却による収入: 444億4100万
発売未決済の増減額（△は減少）: -
職員給与: -
持分法の適用範囲の変動: -5900万

2014年3月

有形固定資産の売却による収入: 463億2600万
発売未決済の増減額（△は減少）: -
職員給与: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

有形固定資産の売却による収入: 508億3900万
発売未決済の増減額（△は減少）: 120億3700万
職員給与: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

有形固定資産の売却による収入: 1045億7100万
発売未決済の増減額（△は減少）: 81億6900万
職員給与: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

有形固定資産の売却による収入: 681億4500万
発売未決済の増減額（△は減少）: 219億9600万
職員給与: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

有形固定資産の売却による収入: 758億700万
発売未決済の増減額（△は減少）: 229億4900万
職員給与: -
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

有形固定資産の売却による収入: 849億1700万
発売未決済の増減額（△は減少）: 375億9700万
職員給与: -
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

有形固定資産の売却による収入: 1516億5200万
発売未決済の増減額（△は減少）: -1071億2300万
職員給与: -
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

有形固定資産の売却による収入: 544億1500万
発売未決済の増減額（△は減少）: -671億900万
職員給与: -
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

有形固定資産の売却による収入: 870億5500万
発売未決済の増減額（△は減少）: -
職員給与: 11億300万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

有形固定資産の売却による収入: 427億1700万
発売未決済の増減額（△は減少）: -
職員給与: -
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

有形固定資産の売却による収入: 291億7100万
発売未決済の増減額（△は減少）: -
職員給与: -
持分法の適用範囲の変動: -