日本トランスシティ(9310)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 40億600万
- 2009年3月31日 -42.16%
- 23億1700万
- 2010年3月31日 +45.27%
- 33億6600万
- 2011年3月31日 +14.47%
- 38億5300万
- 2012年3月31日 +6.36%
- 40億9800万
- 2013年3月31日 -23.96%
- 31億1600万
- 2014年3月31日 +16.75%
- 36億3800万
- 2015年3月31日 -14.62%
- 31億600万
- 2016年3月31日 +21.76%
- 37億8200万
- 2017年3月31日 -21.23%
- 29億7900万
- 2018年3月31日 -21.28%
- 23億4500万
- 2019年3月31日 +42.73%
- 33億4700万
- 2020年3月31日 -0.3%
- 33億3700万
- 2021年3月31日 +33.08%
- 44億4100万
- 2022年3月31日 +50.17%
- 66億6900万
- 2023年3月31日 +8.71%
- 72億5000万
- 2024年3月31日 -13.92%
- 62億4100万
- 2025年3月31日 +25.06%
- 78億500万
個別
- 2008年3月31日
- 27億5700万
- 2009年3月31日 -44.43%
- 15億3200万
- 2010年3月31日 +48.76%
- 22億7900万
- 2011年3月31日 +13.51%
- 25億8700万
- 2012年3月31日 +6.11%
- 27億4500万
- 2013年3月31日 -18.11%
- 22億4800万
- 2014年3月31日 +16.68%
- 26億2300万
- 2015年3月31日 -27.95%
- 18億9000万
- 2016年3月31日 +19.74%
- 22億6300万
- 2017年3月31日 -20.68%
- 17億9500万
- 2018年3月31日 -15.1%
- 15億2400万
- 2019年3月31日 +57.22%
- 23億9600万
- 2020年3月31日 -7.18%
- 22億2400万
- 2021年3月31日 +38.58%
- 30億8200万
- 2022年3月31日 +52.99%
- 47億1500万
- 2023年3月31日 -1.63%
- 46億3800万
- 2024年3月31日 -17.87%
- 38億900万
- 2025年3月31日 +39.62%
- 53億1800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額△3,822百万円には、セグメント間取引消去△4,111百万円、報告セグメントに配分していない資産288百万円が含まれております。2025/06/25 14:43
3 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他の事業」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産業・建設業・損害保険代理店・自動車整備・ゴルフ場等を含んでおります。
2 調整額は、次のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△31百万円は、セグメント間取引消去△31百万円によるものであります。
(2) セグメント資産の調整額△3,647百万円には、セグメント間取引消去△3,937百万円、報告セグメントに配分していない資産290百万円が含まれております。
3 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/06/25 14:43 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/25 14:43
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の決算の概要は次のとおりであります。2025/06/25 14:43
(経済環境)(単位:百万円) 売上高 122,555 124,765 2,210 1.8 営業利益 6,241 7,805 1,564 25.1 経常利益 7,352 8,806 1,454 19.8
当連結会計年度におけるわが国経済は、物価上昇の影響による個人消費の停滞感が見られたものの、年度半ば以降は堅調な設備投資を背景に非製造業を中心に緩やかな回復傾向となりました。一方で、エネルギーコストの高止まりや地政学的リスクの継続、更には米国政府の動向が不確実なこともあり、先行き不透明な状況が続きました。