9305 ヤマタネ

9305
2026/03/16
時価
481億円
PER 予
9.16倍
2010年以降
3.68-26.95倍
(2010-2025年)
PBR
0.77倍
2010年以降
0.25-1.27倍
(2010-2025年)
配当 予
3.53%
ROE 予
8.39%
ROA 予
2.87%
資料
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ヤマタネ(9305)の構築物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
2億1100万
2009年3月31日 -11.85%
1億8600万
2010年3月31日 -12.37%
1億6300万
2011年3月31日 +48.47%
2億4200万
2012年3月31日 -17.36%
2億
2013年3月31日 +28.5%
2億5700万
2014年3月31日 -14.01%
2億2100万
2015年3月31日 -12.67%
1億9300万
2016年3月31日 -0.52%
1億9200万
2017年3月31日 -11.98%
1億6900万
2018年3月31日 -10.06%
1億5200万
2019年3月31日 -7.24%
1億4100万
2020年3月31日 +9.93%
1億5500万
2021年3月31日 -2.58%
1億5100万
2022年3月31日 +700.66%
12億900万
2023年3月31日 -8.52%
11億600万
2024年3月31日 -7.96%
10億1800万
2025年3月31日 +5.7%
10億7600万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
・有形固定資産
本社における空調及び受変電設備(建物及び構築物)であります。
② リース資産の減価償却の方法
2025/06/20 16:40
#2 会計方針に関する事項(連結)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、当社においては賃貸契約に基づいて実施した建物等の資本的支出に係るものについては、その賃貸期間を耐用年数として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2025/06/20 16:40
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※4 固定資産売却益の主な内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
土地1,006百万円―百万円
建物及び構築物215 〃― 〃
その他17 〃14 〃
2025/06/20 16:40
#4 固定資産除却損の注記(連結)
※5 固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物105百万円44百万円
その他14 〃4 〃
2025/06/20 16:40
#5 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
土地35,218 〃38,219 〃
建物及び構築物19,704 〃23,744 〃
自己株式125 〃― 〃
担保付債務
2025/06/20 16:40
#6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
国庫補助金により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
圧縮記帳額152百万円152百万円
(うち、建物及び構築物)131 〃131 〃
(うち、その他)21 〃21 〃
なお、過年度における、建物収用に伴い有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は50百万円であります。
※6 前連結会計年度(2024年3月31日)
2025/06/20 16:40
#7 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
場所用途種類減損損失(百万円)
山種不動産株式会社(東京都中央区)賃貸用不動産建物及び構築物12
株式会社ヤマタネ(東京都江東区)自社利用システム長期前払費用44
当社グループは、資産のグルーピングに際し、主に管理会計上の区分をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として捉え、その単位を基礎にグルーピングする方法を採用しております。
なお、将来の使用が見込まれない資産については個々の物件単位で、処分予定のグルーピングとしております。
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#8 追加情報、連結財務諸表(連結)
(資産の保有目的の変更)
当連結会計年度において、固定資産の一部について保有目的を変更したことに伴い、有形固定資産(建物及び構築物340百万円、土地1,461百万円)を販売用不動産へ振り替えております。
2025/06/20 16:40
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、賃貸契約に基づいて実施した建物等の資本的支出に係るものについては、その賃貸期間を耐用年数として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2025/06/20 16:40

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