鈴江コーポレーションの構築物(純額)の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 10億7256万
- 2009年3月31日 -9.43%
- 9億7144万
- 2010年3月31日 +41.08%
- 13億7056万
- 2011年3月31日 -1.46%
- 13億5058万
- 2012年3月31日 -2.9%
- 13億1136万
- 2013年3月31日 -6.98%
- 12億1985万
- 2014年3月31日 -13.05%
- 10億6066万
- 2015年3月31日 -10.04%
- 9億5422万
- 2016年3月31日 -2.64%
- 9億2906万
- 2017年3月31日 +5.6%
- 9億8113万
- 2018年3月31日 +10.97%
- 10億8874万
- 2019年3月31日 +42.28%
- 15億4907万
- 2020年3月31日 +10.44%
- 17億1080万
- 2020年9月30日 -0.95%
- 16億9452万
- 2021年3月31日 -3.98%
- 16億2715万
- 2021年9月30日 +1.9%
- 16億5799万
- 2022年3月31日 +4.14%
- 17億2666万
- 2022年9月30日 -3.48%
- 16億6666万
- 2023年3月31日 -3.04%
- 16億1604万
- 2023年9月30日 -4.58%
- 15億4196万
- 2024年3月31日 +17.6%
- 18億1329万
- 2024年9月30日 +7.67%
- 19億5231万
- 2025年3月31日 -1.97%
- 19億1380万
- 2025年9月30日 -2.53%
- 18億6541万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- (イ)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 10:04
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~65年 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2025/06/25 10:04
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 2,017千円 -千円 機械装置及び運搬具 0 - - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/25 10:04
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 1,444千円 13,398千円 機械装置及び運搬具 0 0 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保資産2025/06/25 10:04
担保付債務前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 9,293,897千円 ( 1,478,399千円) 9,566,877千円 ( 1,275,987千円) 機械装置及び運搬具 6,064 ( 6,064 ) 7,942 ( 6,082 )
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 移転補償金の受入れ、買換えにより、取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。2025/06/25 10:04
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 4,101,124千円 4,101,124千円 機械装置及び運搬具 658,949 658,949 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額のうち主なものは、ベイディアムビルにおける各所整備工事(建物660,385千円、工具、器具及び備品41,869千円)、新杉田埠頭倉庫営業所における貯蔵タンク設備更新工事(構築物248,024千円)、大黒埠頭倉庫営業所における定温倉庫化工事(建物200,200千円)であります。2025/06/25 10:04
当期減少額のうち主なものは、東京本社移転に伴う除却(建物111,580千円、工具、器具及び備品18,908千円)であります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 10:04
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~65年