中央倉庫（9319）の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 26億4990万
2009年3月31日 -20.47%: 21億753万
2009年12月31日 -23.88%: 16億431万
2010年3月31日 +48.41%: 23億8102万
2010年9月30日 -64.58%: 8億4337万
2010年12月31日 +39.35%: 11億7528万
2011年3月31日 +64.83%: 19億3721万
2011年9月30日 -59.56%: 7億8343万
2012年3月31日 +99.19%: 15億6053万
2012年9月30日 -34.58%: 10億2090万
2013年3月31日 +104.4%: 20億8672万
2013年9月30日 -53.56%: 9億6910万
2014年3月31日 +73.37%: 16億8015万
2014年6月30日 -73.49%: 4億4546万
2014年9月30日 +145.56%: 10億9388万
2014年12月31日 +35.93%: 14億8693万
2015年3月31日 +66.56%: 24億7662万
2015年6月30日 -97.32%: 6643万
2015年9月30日 +999.99%: 7億3781万
2015年12月31日 +45.08%: 10億7045万
2016年3月31日 +84.43%: 19億7420万
2016年6月30日 -80.16%: 3億9177万
2016年9月30日 +194.86%: 11億5517万
2016年12月31日 +27.69%: 14億7509万
2017年3月31日 +59%: 23億4538万
2017年6月30日 -83.99%: 3億7543万
2017年9月30日 +130.93%: 8億6697万
2017年12月31日 +41%: 12億2242万
2018年3月31日 +71.23%: 20億9312万
2018年6月30日 -81.05%: 3億9667万
2018年9月30日 +150.07%: 9億9196万
2018年12月31日 +42.8%: 14億1655万
2019年3月31日 +67.61%: 23億7423万
2019年6月30日 -75.17%: 5億8963万
2019年9月30日 +153.68%: 14億9579万
2019年12月31日 +28.9%: 19億2813万
2020年3月31日 +57.21%: 30億3121万
2020年6月30日 -89.87%: 3億691万
2020年9月30日 +301.34%: 12億3178万
2020年12月31日 +53.72%: 18億9347万
2021年3月31日 +53.28%: 29億236万
2021年6月30日 -98.7%: 3781万
2021年9月30日 +999.99%: 8億9520万
2021年12月31日 +56.42%: 14億31万
2022年3月31日 +61.13%: 22億5632万
2022年6月30日 -61.51%: 8億6843万
2022年9月30日 +129.1%: 19億8959万
2022年12月31日 +35.21%: 26億9019万
2023年3月31日 +51.64%: 40億7940万
2023年6月30日: -1億3317万
2023年9月30日: 6億3222万
2023年12月31日 +128.08%: 14億4193万
2024年3月31日 +97.04%: 28億4124万
2024年6月30日 -78.52%: 6億1027万
2024年9月30日 +218.97%: 19億4656万
2024年12月31日 +39.64%: 27億1827万
2025年3月31日 +51.66%: 41億2251万
2025年6月30日: -2億7057万
2025年9月30日: 8億7873万
2025年12月31日 +74.39%: 15億3246万
2026年3月31日 +93.52%: 29億6559万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度における連結ベースの現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、前連結会計年度末に比べ16,781千円(0.3%)増加し、当連結会計年度末には5,268,115千円となりました。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果、資金は4,122,519千円の増加(前期は2,841,244千円の増加)となりました。主な増加要因は、税金等調整前当期純利益2,478,853千円、減価償却費1,813,849千円、未払消費税等の増減額396,629千円であります。また、主な減少要因は、投資有価証券売却損益210,543千円、法人税等の支払額713,256千円であります。
2025/06/20 15:50