中央倉庫(9319)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 21億9755万
- 2008年3月31日 -40.26%
- 13億1273万
- 2009年3月31日 -76.38%
- 3億1002万
- 2010年3月31日 +83.16%
- 5億6783万
- 2011年3月31日 -80.48%
- 1億1082万
- 2012年3月31日 +111.7%
- 2億3462万
- 2013年3月31日 +424.29%
- 12億3012万
- 2014年3月31日 +25.5%
- 15億4374万
- 2015年3月31日 +55.03%
- 23億9321万
- 2016年3月31日 -20.55%
- 19億148万
- 2017年3月31日 +47.51%
- 28億491万
- 2018年3月31日 +38.48%
- 38億8437万
- 2019年3月31日 -10.12%
- 34億9110万
- 2020年3月31日 -20.48%
- 27億7598万
- 2021年3月31日 +34.17%
- 37億2465万
- 2022年3月31日 -8.65%
- 34億229万
- 2023年3月31日 +10.09%
- 37億4561万
- 2024年3月31日 +39.2%
- 52億1398万
- 2025年3月31日 +3.12%
- 53億7676万
- 2026年3月31日 +44.72%
- 77億8128万
個別
- 2007年3月31日
- 21億791万
- 2008年3月31日 -38.45%
- 12億9747万
- 2009年3月31日 -75.95%
- 3億1199万
- 2010年3月31日 +82.39%
- 5億6904万
- 2011年3月31日 -80.26%
- 1億1235万
- 2012年3月31日 +110.56%
- 2億3656万
- 2013年3月31日 +416.57%
- 12億2202万
- 2014年3月31日 +25.38%
- 15億3221万
- 2015年3月31日 +55.29%
- 23億7937万
- 2016年3月31日 -20.44%
- 18億9307万
- 2017年3月31日 +47.54%
- 27億9303万
- 2018年3月31日 +38.69%
- 38億7372万
- 2019年3月31日 -10.16%
- 34億8029万
- 2020年3月31日 -20.83%
- 27億5548万
- 2021年3月31日 +34.6%
- 37億898万
- 2022年3月31日 -9.43%
- 33億5908万
- 2023年3月31日 +10.41%
- 37億886万
- 2024年3月31日 +40.15%
- 51億9799万
- 2025年3月31日 +2.95%
- 53億5138万
- 2026年3月31日 +44.84%
- 77億5099万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/19 12:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 △174,377 △1,112,741 その他有価証券評価差額金 164,309 2,405,321 退職給付に係る調整額: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 12:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 圧縮記帳積立金 △622,281 △618,850 その他有価証券評価差額金 △2,349,092 △3,458,711 その他 △22,457 -
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 12:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 圧縮記帳積立金 △622,281 △618,850 その他有価証券評価差額金 △2,367,308 △3,480,049 土地再評価差額金 △16,927 △16,927