有価証券報告書-第135期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

② 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	10年～65年
機械装置及び運搬具	4年～17年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。