有価証券報告書-第106期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
(損益計算書関係)
「為替差益」(前事業年度144百万円)は、前事業年度まで「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりましたが、重要性が増したため、区分掲記しております。
「債権流動化手数料」(前事業年度151百万円)は、前事業年度まで「営業外費用」の「その他」に含めて表示しておりましたが、重要性が増したため、区分掲記しております。
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
(損益計算書関係)
「為替差益」(前事業年度144百万円)は、前事業年度まで「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりましたが、重要性が増したため、区分掲記しております。
「債権流動化手数料」(前事業年度151百万円)は、前事業年度まで「営業外費用」の「その他」に含めて表示しておりましたが、重要性が増したため、区分掲記しております。