日本石油輸送(9074)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億2600万
- 2009年3月31日
- -2億3547万
- 2010年3月31日
- 4億1760万
- 2011年3月31日 -13.05%
- 3億6311万
- 2012年3月31日 -25.47%
- 2億7063万
- 2013年3月31日 +100.9%
- 5億4370万
- 2014年3月31日 +49.01%
- 8億1018万
- 2015年3月31日 -29.59%
- 5億7041万
個別
- 2008年3月31日
- 5億8054万
- 2009年3月31日 -89.18%
- 6281万
- 2010年3月31日 +510.76%
- 3億8364万
- 2011年3月31日 -1.02%
- 3億7972万
- 2012年3月31日 -12.8%
- 3億3110万
- 2013年3月31日 +91.69%
- 6億3470万
- 2014年3月31日 +15.78%
- 7億3485万
- 2015年3月31日 -31.12%
- 5億616万
- 2016年3月31日 +19.13%
- 6億300万
- 2017年3月31日 +29.02%
- 7億7800万
- 2018年3月31日 +20.95%
- 9億4100万
- 2019年3月31日 -26.04%
- 6億9600万
- 2020年3月31日 -0.43%
- 6億9300万
- 2021年3月31日 -15.58%
- 5億8500万
- 2022年3月31日 +36.07%
- 7億9600万
- 2023年3月31日 +25.75%
- 10億100万
- 2024年3月31日 -20.28%
- 7億9800万
- 2025年3月31日 +20.05%
- 9億5800万
- 2026年3月31日 +4.8%
- 10億400万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
- なお、資産除去債務に対応する撤去費用は、現本社の主たる資産について耐用年数がすでに経過していることを踏まえ、当事業年度において全額を費用処理しております。2026/06/25 16:39
この変更により、当事業年度の販売費及び一般管理費が85百万円増加し、営業利益、経常利益および税引前当期純利益が同額減少しております。 - #2 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
- なお、資産除去債務に対応する撤去費用は、現本社の主たる資産について耐用年数がすでに経過していることを踏まえ、当連結会計年度において全額を費用処理しております。2026/06/25 16:39
この変更により、当連結会計年度の販売費及び一般管理費が105百万円増加し、営業利益、経常利益および税金等調整前当期純利益が同額減少しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画(2024年度~2026年度)のもとで、安全・安定輸送による輸送数量の確保やシェア拡大、新規案件の獲得に向け注力いたしました。また、適正な運賃・料金の収受へ向けた対応にも取り組みました。2026/06/25 16:39
この結果、当連結会計年度における売上高は、石油輸送事業および高圧ガス輸送事業における増収により、38,537百万円(前年同期比3.9%増)、営業利益は1,868百万円(同20.2%増)、経常利益は2,147百万円(同22.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,507百万円(同19.4%増)となりました。
セグメント別の概況は、次のとおりであります。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/25 16:39
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 7,845.95円 9,114.61円 1株当たり当期純利益金額 381.86円 456.76円
2 1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。