東海運(9380)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 72億2966万
- 2009年3月31日 -0.43%
- 71億9839万
- 2010年3月31日 -5.53%
- 68億67万
- 2011年3月31日 -1.1%
- 67億2608万
- 2012年3月31日 -5.36%
- 63億6587万
- 2013年3月31日 -2.15%
- 62億2881万
- 2014年3月31日 -3.35%
- 60億2016万
- 2015年3月31日 -18.39%
- 49億1308万
- 2016年3月31日 -7.03%
- 45億6748万
- 2017年3月31日 -5.31%
- 43億2499万
- 2018年3月31日 -5.25%
- 40億9795万
- 2019年3月31日 -6.54%
- 38億2994万
- 2020年3月31日 +31.82%
- 50億4868万
- 2021年3月31日 +16.33%
- 58億7329万
- 2022年3月31日 +4.82%
- 61億5616万
- 2023年3月31日 -2.52%
- 60億131万
- 2024年3月31日 -5.76%
- 56億5550万
- 2025年3月31日 +90.23%
- 107億5829万
- 2026年3月31日 -5.84%
- 101億2951万
有報情報
- #1 固定資産処分損に関する注記(連結)
- ※3 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。2026/06/25 9:07
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 22,464 千円 2,214 千円 機械装置及び運搬具 2,525 千円 2,323 千円 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2026/06/25 9:07
(注)同一の売買契約により発生した固定資産売却益と固定資産売却損は相殺し、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 91,040 千円 85,821 千円 機械装置及び運搬具 16,768 千円 5,488 千円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2026/06/25 9:07
担保付債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 7,623,328 千円 7,100,587 千円 機械装置及び運搬具 75,231 千円 68,550 千円
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/25 9:07
当社グループでは、管理会計上の損益単位を基礎とし、事業の状況を勘案した上で資産のグルーピングを行っております。遊休資産においては、個別物件単位ごとに資産のグルーピングを行っております。用途 場所 種類 金額(千円) 遊休資産 群馬県前橋市 土地、建物及び構築物等 79,608 その他事業資産 三重県津市 建物及び構築物 1,493 物流事業資産 福岡県北九州市 その他(無形) 1,439
物流事業資産については、営業損益が継続してマイナスとなっていることから、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2026/06/25 9:07
(2) 財政状態相手先 前連結会計年度 当連結会計年度 金額(千円) 割合(%) 金額(千円) 割合(%)
資産合計は、前連結会計年度末に比べ29億4千7百万円増加の441億1千万円(7.2%増)となりました。主な要因は、減価償却及び減損損失の計上等により建物及び構築物が6億2千8百万円、売却及び減損損失の計上等により土地が5億5千5百万円、有形固定資産のリース資産が1億5千9百万円減少した一方、連結子会社の豊前久保田海運株式会社において新造船の竣工等により船舶が33億3千4百万円、保有株式の時価上昇等の影響により投資有価証券が6億9千5百万円、営業未収入金が2億3百万円増加したこと等によります。
負債合計は、前連結会計年度末に比べ18億9千9百万円増加の254億7千7百万円(8.1%増)となりました。主な要因は、未払法人税等が2億8千万円、退職給付に係る負債が1億7千6百万円、長期未払金が1億5千9百万円減少したものの、長期借入金が20億4千7百万円、短期借入金が2億6千万円、繰延税金負債が2億4千6百万円増加したこと等によります。