三愛オブリ(8097)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 14億6100万
- 2009年3月31日 +18.21%
- 17億2700万
- 2010年3月31日 -8.92%
- 15億7300万
- 2011年3月31日 +4.51%
- 16億4400万
- 2012年3月31日 +2.8%
- 16億9000万
- 2013年3月31日 -4.32%
- 16億1700万
- 2014年3月31日 -11.01%
- 14億3900万
- 2015年3月31日 +2.36%
- 14億7300万
- 2016年3月31日 -1.9%
- 14億4500万
- 2017年3月31日 +24.57%
- 18億
- 2018年3月31日 +8.78%
- 19億5800万
- 2019年3月31日 -11.03%
- 17億4200万
- 2020年3月31日 +3.33%
- 18億
- 2021年3月31日 -5.17%
- 17億700万
- 2022年3月31日 -0.35%
- 17億100万
- 2023年3月31日 +19.99%
- 20億4100万
- 2024年3月31日 +9.06%
- 22億2600万
- 2025年3月31日 -21.02%
- 17億5800万
- 2026年3月31日 +7.57%
- 18億9100万
個別
- 2008年3月31日
- 5億2100万
- 2009年3月31日 +3.84%
- 5億4100万
- 2010年3月31日 -4.44%
- 5億1700万
- 2011年3月31日 +13.93%
- 5億8900万
- 2012年3月31日 +6.79%
- 6億2900万
- 2013年3月31日 +7%
- 6億7300万
- 2014年3月31日 -26.6%
- 4億9400万
- 2015年3月31日 +5.47%
- 5億2100万
- 2016年3月31日 +9.6%
- 5億7100万
- 2017年3月31日 +14.36%
- 6億5300万
- 2018年3月31日 +7.96%
- 7億500万
- 2019年3月31日 -17.73%
- 5億8000万
- 2020年3月31日 +8.79%
- 6億3100万
- 2021年3月31日 -19.02%
- 5億1100万
- 2022年3月31日 -11.74%
- 4億5100万
- 2023年3月31日 +51.66%
- 6億8400万
- 2024年3月31日 +24.56%
- 8億5200万
- 2025年3月31日 -42.72%
- 4億8800万
- 2026年3月31日 +8.2%
- 5億2800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は次のとおりである。2025/06/25 16:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 役員退職慰労引当金繰入額 32 31 賞与引当金繰入額 2,209 1,737 役員賞与引当金繰入額 90 77 減価償却費 5,362 5,380 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2025/06/25 16:00 - #3 役員報酬(連結)
- 5.監査役の報酬額は、2020年6月26日開催の第89回定時株主総会において年額8,000万円以内(うち社外監査役分年額1,440万円以内)と決議している。同定時株主総会終結時点の監査役の員数は5名(うち社外監査役3名)である。なお、2023年6月28日開催の第92回定時株主総会において、監査役の報酬額を8,000万円以内に据え置いたうえで、社外監査役分の報酬額を年額2,200万円以内にすることを決議している。同定時株主総会終結時点の監査役の員数は5名(うち社外監査役3名)である。2025/06/25 16:00
6.業績連動報酬の額は、当事業年度において役員賞与引当金繰入額に計上した額を記載している。
ロ.使用人兼務役員の使用人分給与のうち重要なもの - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/25 16:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 減損損失否認 300 323 賞与引当金損金算入限度超過額 266 154 ゴルフ会員権評価損否認 67 68
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/25 16:00
(注)1.前連結会計年度および当連結会計年度における繰延税金資産(負債)の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれている。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 減損損失否認 1,731百万円 1,783百万円 賞与引当金損金算入限度超過額 728 583 固定資産未実現利益 464 450
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
事業年度末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法
2.デリバティブ等の評価基準および評価方法
時価法
3.棚卸資産の評価基準および評価方法
(1)商品
総平均法に基づく原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2025/06/25 16:00