三愛オブリ（8097）の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 14億6100万
2009年3月31日 +18.21%: 17億2700万
2010年3月31日 -8.92%: 15億7300万
2011年3月31日 +4.51%: 16億4400万
2012年3月31日 +2.8%: 16億9000万
2013年3月31日 -4.32%: 16億1700万
2014年3月31日 -11.01%: 14億3900万
2015年3月31日 +2.36%: 14億7300万
2016年3月31日 -1.9%: 14億4500万
2017年3月31日 +24.57%: 18億
2018年3月31日 +8.78%: 19億5800万
2019年3月31日 -11.03%: 17億4200万
2020年3月31日 +3.33%: 18億
2021年3月31日 -5.17%: 17億700万
2022年3月31日 -0.35%: 17億100万
2023年3月31日 +19.99%: 20億4100万
2024年3月31日 +9.06%: 22億2600万
2025年3月31日 -21.02%: 17億5800万
2026年3月31日 +7.57%: 18億9100万

個別

2008年3月31日: 5億2100万
2009年3月31日 +3.84%: 5億4100万
2010年3月31日 -4.44%: 5億1700万
2011年3月31日 +13.93%: 5億8900万
2012年3月31日 +6.79%: 6億2900万
2013年3月31日 +7%: 6億7300万
2014年3月31日 -26.6%: 4億9400万
2015年3月31日 +5.47%: 5億2100万
2016年3月31日 +9.6%: 5億7100万
2017年3月31日 +14.36%: 6億5300万
2018年3月31日 +7.96%: 7億500万
2019年3月31日 -17.73%: 5億8000万
2020年3月31日 +8.79%: 6億3100万
2021年3月31日 -19.02%: 5億1100万
2022年3月31日 -11.74%: 4億5100万
2023年3月31日 +51.66%: 6億8400万
2024年3月31日 +24.56%: 8億5200万
2025年3月31日 -42.72%: 4億8800万
2026年3月31日 +8.2%: 5億2800万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は次のとおりである。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
役員退職慰労引当金繰入額	31	41
賞与引当金繰入額	1,737	1,862
役員賞与引当金繰入額	77	85
賃借料	4,617	4,736

2026/06/24 16:00

#2 会計方針に関する事項（連結）

デリバティブ
時価法2026/06/24 16:00

#3 役員報酬（連結）

6.監査役の報酬額は、2020年6月26日開催の第89回定時株主総会において年額8,000万円以内(うち社外監査役分年額1,440万円以内)と決議している。同定時株主総会終結時点の監査役の員数は5名(うち社外監査役3名)である。なお、2023年6月28日開催の第92回定時株主総会において、監査役の報酬額を8,000万円以内に据え置いたうえで、社外監査役分の報酬額を年額2,200万円以内にすることを決議している。同定時株主総会終結時点の監査役の員数は5名(うち社外監査役3名)である。
7.業績連動報酬の額は、当事業年度において役員賞与引当金繰入額に計上した額を記載している。
ロ.使用人兼務役員の使用人分給与のうち重要なもの

2026/06/24 16:00

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
事業年度末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法
2.デリバティブ等の評価基準および評価方法
時価法
3.棚卸資産の評価基準および評価方法
(1) 商品
総平均法に基づく原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2026/06/24 16:00