福山通運(9075)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 670億6500万
- 2009年3月31日 -2.93%
- 650億9900万
- 2010年3月31日 -5.59%
- 614億5800万
- 2011年3月31日 -4.71%
- 585億6100万
- 2012年3月31日 -4.95%
- 556億6300万
- 2013年3月31日 -3.02%
- 539億8100万
- 2014年3月31日 +10.22%
- 595億
- 2015年3月31日 -0.78%
- 590億3600万
- 2016年3月31日 +1.61%
- 599億8500万
- 2017年3月31日 +26.04%
- 756億700万
- 2018年3月31日 +0.62%
- 760億7700万
- 2019年3月31日 -1.99%
- 745億6500万
- 2020年3月31日 +0.84%
- 751億9000万
- 2021年3月31日 -2.11%
- 736億100万
- 2022年3月31日 +4.83%
- 771億5600万
- 2023年3月31日 -4.01%
- 740億6100万
- 2024年3月31日 +7.65%
- 797億2400万
- 2025年3月31日 +6.3%
- 847億4400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法によっております。2025/06/23 11:16
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2025/06/23 11:16
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 5百万円 機械装置及び運搬具 0 6 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2025/06/23 11:16
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 60百万円 14百万円 機械装置及び運搬具 7 17 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2025/06/23 11:16
担保に供した現金及び預金のうち、前連結会計年度44百万円、当連結会計年度116百万円は信用状発行のため差し入れたもので、当連結会計年度末現在において対応債務は存在しておりません。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 現金及び預金 44百万円 116百万円 建物及び構築物 7 7 土地 448 448
担保付債務は次のとおりであります。 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物及び構築物の増加は、いばらき五霞支店及び関西空港泉佐野支店の新築であります。2025/06/23 11:16
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (イ) 施設の貸付及びボウリングの状況2025/06/23 11:16
(ロ) 営業収入実績区分 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 不動産等賃貸業 建物 面積 1,095,532㎡ 1,078,856㎡ 土地 面積 1,433,671㎡ 1,426,909㎡
- #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 2 連結貸借対照表に計上されているもの以外の資産除去債務2025/06/23 11:16
当社グループは、賃貸借契約に基づき使用する事業所の一部について、退去時における原状回復義務を有しておりますが、当該債務に関する賃借資産の使用期間が明確でなく、現在のところ移転等も予定されていないことから、資産除去債務を合理的に見積もることができません。そのため、当該債務に見合う資産除去債務を計上しておりません。また、一部の事業所について、建築材料に石綿を使用した建物を所有し、建物の解体時に石綿の除去義務が発生しますが、当該債務に関連する建物の撤去時期が明確でなく、現在のところ解体する予定もないことから、資産除去債務を合理的に見積もることができません。そのため、当該債務に見合う資産除去債務を計上しておりません。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/23 11:16
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。