建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、船舶及び平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は次のとおりである。
建物 3～65年
機械及び装置 2～17年
船舶 6～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用している。
なお、リース取引に関する会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2014/06/27 11:10

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(担保資産)

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
土地	2,404,181千円	2,404,181千円
建物及び構築物	456,736千円	428,622千円
合計	2,860,918千円	2,832,804千円

(担保付債務)

2014/06/27 11:10

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、船舶及び平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は次のとおりである。
建物及び構築物 3～65年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2014/06/27 11:10