訂正有価証券報告書-第72期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
構築物 10～40年
機械及び装置 5年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 3～5年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 5年 (社内における利用可能期間)
③長期前払費用
定額法を採用しております。