9365 トレーディア

9365
2026/08/07
時価
24億円
PER 予
6.95倍
2010年以降
3.16-70.31倍
(2010-2026年)
PBR
0.41倍
2010年以降
0.27-1.58倍
(2010-2026年)
配当 予
3.01%
ROE 予
5.92%
ROA 予
2.63%
資料
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トレーディア(9365)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
16億2174万
2009年3月31日 -6.69%
15億1320万
2010年3月31日 +0.85%
15億2609万
2010年12月31日 -5.03%
14億4926万
2011年3月31日 -2.11%
14億1864万
2011年6月30日 -1.85%
13億9238万
2011年9月30日 -1.96%
13億6504万
2011年12月31日 -1.7%
13億4184万
2012年3月31日 -3.3%
12億9761万
2012年6月30日 +50.11%
19億4784万
2012年9月30日 -1.73%
19億1410万
2012年12月31日 -1.84%
18億7889万
2013年3月31日 +0.06%
18億8005万
2013年6月30日 -1.76%
18億4691万
2013年9月30日 -1.9%
18億1186万
2013年12月31日 -1.95%
17億7657万
2014年3月31日 -1.85%
17億4379万
2014年6月30日 -1.88%
17億1098万
2014年9月30日 -1.92%
16億7818万
2014年12月31日 -0.77%
16億6533万
2015年3月31日 -1.87%
16億3419万
2015年6月30日 -1.73%
16億597万
2015年9月30日 -1.91%
15億7523万
2015年12月31日 -1.52%
15億5121万
2016年3月31日 -1.76%
15億2385万
2016年6月30日 -1.36%
15億314万
2016年9月30日 -1.97%
14億7356万
2016年12月31日 -1.79%
14億4718万
2017年3月31日 -2.05%
14億1756万
2017年6月30日 -1.73%
13億9308万
2017年9月30日 -2.01%
13億6505万
2017年12月31日 -1.31%
13億4713万
2018年3月31日 -1.4%
13億2825万
2018年6月30日 +4.35%
13億8607万
2018年9月30日 -1.81%
13億6093万
2018年12月31日 -1.73%
13億3739万
2019年3月31日 -1.72%
13億1432万
2019年6月30日 -1.13%
12億9945万
2019年9月30日 -0.3%
12億9555万
2019年12月31日 -1.67%
12億7391万
2020年3月31日 -1.11%
12億5975万
2020年6月30日 -1.88%
12億3613万
2020年9月30日 -1.86%
12億1313万
2020年12月31日 -1.95%
11億8951万
2021年3月31日 -0.56%
11億8285万
2021年6月30日 -0.56%
11億7624万
2021年9月30日 -1.73%
11億5585万
2021年12月31日 -1.51%
11億3835万
2022年3月31日 -0.57%
11億3190万
2022年6月30日 -1.87%
11億1075万
2022年9月30日 -1.86%
10億9013万
2022年12月31日 -1.33%
10億7566万
2023年3月31日 -1.91%
10億5516万
2023年6月30日 +0.13%
10億5657万
2023年9月30日 +0.54%
10億6222万
2023年12月31日 -1.74%
10億4374万
2024年3月31日 -2.09%
10億2193万
2024年6月30日 -1.89%
10億261万
2024年9月30日 +25.81%
12億6138万
2024年12月31日 -0.5%
12億5502万
2025年3月31日 -1.45%
12億3686万
2025年6月30日 -0.82%
12億2671万
2025年9月30日 -1.62%
12億686万
2025年12月31日 +105.32%
24億7795万
2026年3月31日 +0.75%
24億9654万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、新山下倉庫の建物及び構築物、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/06/25 9:09
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
a.財政状態の分析
当連結会計年度において流動資産は前連結会計年度より1億85百万円余減少し、固定資産は前連結会計年度より27億17百万円余増加となり、総資産は133億23百万円余と前連結会計年度より25億31百万円余の増加となりました。流動資産減少の理由としては、日銀の金融政策による金利の上昇に伴い、短期借入金の圧縮のため手元資金を絞った結果、現金及び預金が減少しました。また、輸入の荷動きの鈍化と通関件数が伸び悩んだ結果、関税等の立替金が2億30百万円余減少したためです。一方、固定資産増加については、主として神戸港六甲物流センターの定温倉庫改修の設備投資を行ったため、建物及び構築物を主に有形固定資産が12億60百万円余増加、投資その他の資産においては、政策保有の商社株や金融株を中心に投資有価証券が株式市場の好況により10億90百万円余増加したことが要因です。
負債合計は、74億8百万円余と前連結会計年度より12億66百万円余増加しました。流動負債は、未払法人税等が59百万円余減少と短期借入金等が減少したことにより、前連結会計年度に比べ1億2百万円余減少しております。一方、固定負債においては、六甲物流センター定温倉庫化改修のための資金を金融機関から調達し、長期借入金が9億53百万円余増加し、投資有価証券の含み益等により繰延税金負債が4億56百万円余増加したためです。
2026/06/25 9:09
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、新山下倉庫の建物及び構築物、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/06/25 9:09

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