トレーディア（9365）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 16億2174万
- 2009年3月31日 -6.69%
- 15億1320万
- 2010年3月31日 +0.85%
- 15億2609万
- 2010年12月31日 -5.03%
- 14億4926万
- 2011年3月31日 -2.11%
- 14億1864万
- 2011年6月30日 -1.85%
- 13億9238万
- 2011年9月30日 -1.96%
- 13億6504万
- 2011年12月31日 -1.7%
- 13億4184万
- 2012年3月31日 -3.3%
- 12億9761万
- 2012年6月30日 +50.11%
- 19億4784万
- 2012年9月30日 -1.73%
- 19億1410万
- 2012年12月31日 -1.84%
- 18億7889万
- 2013年3月31日 +0.06%
- 18億8005万
- 2013年6月30日 -1.76%
- 18億4691万
- 2013年9月30日 -1.9%
- 18億1186万
- 2013年12月31日 -1.95%
- 17億7657万
- 2014年3月31日 -1.85%
- 17億4379万
- 2014年6月30日 -1.88%
- 17億1098万
- 2014年9月30日 -1.92%
- 16億7818万
- 2014年12月31日 -0.77%
- 16億6533万
- 2015年3月31日 -1.87%
- 16億3419万
- 2015年6月30日 -1.73%
- 16億597万
- 2015年9月30日 -1.91%
- 15億7523万
- 2015年12月31日 -1.52%
- 15億5121万
- 2016年3月31日 -1.76%
- 15億2385万
- 2016年6月30日 -1.36%
- 15億314万
- 2016年9月30日 -1.97%
- 14億7356万
- 2016年12月31日 -1.79%
- 14億4718万
- 2017年3月31日 -2.05%
- 14億1756万
- 2017年6月30日 -1.73%
- 13億9308万
- 2017年9月30日 -2.01%
- 13億6505万
- 2017年12月31日 -1.31%
- 13億4713万
- 2018年3月31日 -1.4%
- 13億2825万
- 2018年6月30日 +4.35%
- 13億8607万
- 2018年9月30日 -1.81%
- 13億6093万
- 2018年12月31日 -1.73%
- 13億3739万
- 2019年3月31日 -1.72%
- 13億1432万
- 2019年6月30日 -1.13%
- 12億9945万
- 2019年9月30日 -0.3%
- 12億9555万
- 2019年12月31日 -1.67%
- 12億7391万
- 2020年3月31日 -1.11%
- 12億5975万
- 2020年6月30日 -1.88%
- 12億3613万
- 2020年9月30日 -1.86%
- 12億1313万
- 2020年12月31日 -1.95%
- 11億8951万
- 2021年3月31日 -0.56%
- 11億8285万
- 2021年6月30日 -0.56%
- 11億7624万
- 2021年9月30日 -1.73%
- 11億5585万
- 2021年12月31日 -1.51%
- 11億3835万
- 2022年3月31日 -0.57%
- 11億3190万
- 2022年6月30日 -1.87%
- 11億1075万
- 2022年9月30日 -1.86%
- 10億9013万
- 2022年12月31日 -1.33%
- 10億7566万
- 2023年3月31日 -1.91%
- 10億5516万
- 2023年6月30日 +0.13%
- 10億5657万
- 2023年9月30日 +0.54%
- 10億6222万
- 2023年12月31日 -1.74%
- 10億4374万
- 2024年3月31日 -2.09%
- 10億2193万
- 2024年6月30日 -1.89%
- 10億261万
- 2024年9月30日 +25.81%
- 12億6138万
- 2024年12月31日 -0.5%
- 12億5502万
- 2025年3月31日 -1.45%
- 12億3686万
- 2025年6月30日 -0.82%
- 12億2671万
- 2025年9月30日 -1.62%
- 12億686万
- 2025年12月31日 +105.32%
- 24億7795万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 9:36
定率法を採用しております。ただし、新山下倉庫の建物及び構築物、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- a.財政状態の分析2025/06/26 9:36
当連結会計年度において流動資産は前連結会計年度より75百万円余減少し、固定資産は前連結会計年度より4億54百万円余増加となり、総資産は107億92百万円余と前連結会計年度より3億79百万円余の増加となりました。流動資産減少の理由としては、国際部門の輸出において、荷動きの活発化と円安による海上運賃水準が高止まりで推移したため、国際部門の売掛金を主として受取手形、売掛金及び契約資産が53百万円余増加しましたが、国際物流網の安定化に伴い資金需要も落ち着き、運転資金として手元資金を絞り、また、設備投資に自己資金として一部充当したため、現金及び預金が1億78百万円余減少したことによります。一方、固定資産増加については、主として大阪港築港倉庫の定温倉庫改修の設備投資を行ったため、建物及び構築物を主に有形固定資産が3億25百万円余増加、投資その他の資産においては、政策保有の商社株や金融株を中心に投資有価証券が株式市場の下支えにより1億73百万円余増加したことが要因です。
負債合計は、61億41百万円余と前連結会計年度より1億28百万円余増加しました。流動負債は、支払手形及び営業未払金が50百万円余増加、未払法人税等が81百万円余増加し、前連結会計年度に比べ1億68百万円余増加しております。一方、固定負債においては、複数の新たなリース契約によるリース債務が74百万円余増加、投資有価証券での繰延税金負債が39百万円余増加したものの、計画的な有利子負債圧縮策による長期借入金1億66百万円余減少により前連結会計年から39百万円余減としています。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 9:36
定率法を採用しております。ただし、新山下倉庫の建物及び構築物、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
