9365 トレーディア

9365
2026/04/17
時価
23億円
PER 予
8.3倍
2010年以降
3.16-70.31倍
(2010-2025年)
PBR
0.42倍
2010年以降
0.38-1.58倍
(2010-2025年)
配当 予
3.15%
ROE 予
5.11%
ROA 予
2.14%
資料
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トレーディア(9365)の建物(純額)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
16億541万
2009年3月31日 -6.67%
14億9832万
2010年3月31日 +1.07%
15億1437万
2011年3月31日 -6.9%
14億984万
2012年3月31日 -8.65%
12億8783万
2013年3月31日 +43.08%
18億4268万
2014年3月31日 -6.99%
17億1393万
2015年3月31日 -6.06%
16億1004万
2016年3月31日 -6.71%
15億195万
2017年3月31日 -6.96%
13億9745万
2018年3月31日 -6.29%
13億953万
2019年3月31日 -1.19%
12億9400万
2020年3月31日 -3.92%
12億4331万
2021年3月31日 -5.88%
11億7026万
2022年3月31日 -4.08%
11億2257万
2023年3月31日 -6.75%
10億4682万
2024年3月31日 -3.03%
10億1512万
2025年3月31日 +21.32%
12億3156万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注)1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品の合計であります。
2 土地及び建物の一部を賃借しており、年間賃借料は408,745千円であります。賃借している土地の面積については、[ ]で外書きしています。
3 現在休止中の主要な設備はありません。
2025/06/26 9:36
#2 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、新山下倉庫の建物及び構築物、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/06/26 9:36
#3 固定資産廃棄損に関する注記
※2 固定資産廃棄損の内訳は次のとおりであります。
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物-千円988千円
車両運搬具0千円0千円
2025/06/26 9:36
#4 固定資産除売却損の注記(連結)
※4 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物-千円988千円
車両運搬具0千円0千円
2025/06/26 9:36
#5 担保に供している資産の注記
① 下記の固定資産をもって港湾運送事業財団を組成し抵当権を設定しています。
前事業年度(2024年3月31日)当事業年度(2025年3月31日)
建物76,695千円(簿価)73,173千円(簿価)
構築物0千円( 〃 )0千円( 〃 )
② 下記の固定資産をもって不動産抵当権を設定しています。
前事業年度(2024年3月31日)当事業年度(2025年3月31日)
建物342,291千円(簿価)311,789千円(簿価)
構築物1,323千円( 〃 )1,023千円( 〃 )
③ 投資有価証券
2025/06/26 9:36
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
a.財政状態の分析
当連結会計年度において流動資産は前連結会計年度より75百万円余減少し、固定資産は前連結会計年度より4億54百万円余増加となり、総資産は107億92百万円余と前連結会計年度より3億79百万円余の増加となりました。流動資産減少の理由としては、国際部門の輸出において、荷動きの活発化と円安による海上運賃水準が高止まりで推移したため、国際部門の売掛金を主として受取手形、売掛金及び契約資産が53百万円余増加しましたが、国際物流網の安定化に伴い資金需要も落ち着き、運転資金として手元資金を絞り、また、設備投資に自己資金として一部充当したため、現金及び預金が1億78百万円余減少したことによります。一方、固定資産増加については、主として大阪港築港倉庫の定温倉庫改修の設備投資を行ったため、建物及び構築物を主に有形固定資産が3億25百万円余増加、投資その他の資産においては、政策保有の商社株や金融株を中心に投資有価証券が株式市場の下支えにより1億73百万円余増加したことが要因です。
負債合計は、61億41百万円余と前連結会計年度より1億28百万円余増加しました。流動負債は、支払手形及び営業未払金が50百万円余増加、未払法人税等が81百万円余増加し、前連結会計年度に比べ1億68百万円余増加しております。一方、固定負債においては、複数の新たなリース契約によるリース債務が74百万円余増加、投資有価証券での繰延税金負債が39百万円余増加したものの、計画的な有利子負債圧縮策による長期借入金1億66百万円余減少により前連結会計年から39百万円余減としています。
2025/06/26 9:36
#7 設備投資等の概要
1【設備投資等の概要】
当連結会計年度における設備投資総額は、479百万円で、主に建物であります。
なお当社グループの設備は、輸出・輸入・国際・倉庫・その他の全セグメントに関連する全社共有資産であります。
2025/06/26 9:36
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、新山下倉庫の建物及び構築物、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/06/26 9:36

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