建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、大阪支店サントリー物流センター・東扇島倉庫B棟に属する有形固定資産および平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法。
なお、主な耐用年数は以下の通りです。
建物 3～38年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
イ 施設利用権
港湾施設利用権については賃借期間(30年)に基づく定額法
その他の施設利用権については定額法
ロ ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
定額法2014/06/27 10:30

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内容は次の通りであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	2,167千円	1,597千円
機械装置及び運搬具	90千円	― 千円

2014/06/27 10:30

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※4 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	303,288千円	286,789千円
土地	1,226,872千円	1,226,872千円

上記に対応する債務は次のとおりであります。

2014/06/27 10:30

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、提出会社の大阪支店サントリー物流センター・東扇島倉庫B棟に属する有形固定資産および平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法。
なお、主な耐用年数は以下の通りです。
建物及び構築物 3～40年
②無形固定資産(リース資産を除く)
イ 施設利用権
提出会社の港湾施設利用権については賃借期間(30年)に基づく定額法、その他の施設利用権については主として賃借期間に基づく定額法
ロ ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④ 長期前払費用
定額法2014/06/27 10:30