当期純利益又は当期純損失（△）
連結
- 2008年3月31日
- 15億7400万
- 2009年3月31日
- -25億4000万
- 2010年3月31日
- 16億1300万
- 2011年3月31日 +51.15%
- 24億3800万
- 2012年3月31日 -76.46%
- 5億7400万
- 2013年3月31日 +383.28%
- 27億7400万
- 2014年3月31日 +17.3%
- 32億5400万
- 2015年3月31日 -32.3%
- 22億300万
- 2016年3月31日 +7.67%
- 23億7200万
- 2017年3月31日 +44.01%
- 34億1600万
- 2018年3月31日 -21.22%
- 26億9100万
- 2019年3月31日 +39.06%
- 37億4200万
- 2020年3月31日 -39.12%
- 22億7800万
- 2021年3月31日
- -9億3000万
- 2022年3月31日
- 26億7100万
- 2023年3月31日 -49.31%
- 13億5400万
- 2024年3月31日
- -8億8400万
個別
- 2008年3月31日
- 8億9800万
- 2009年3月31日
- -28億3900万
- 2010年3月31日
- 11億1100万
- 2011年3月31日 +64.72%
- 18億3000万
- 2012年3月31日
- -4900万
- 2013年3月31日
- 22億8700万
- 2014年3月31日 +25.84%
- 28億7800万
- 2015年3月31日 -31.38%
- 19億7500万
- 2016年3月31日 -6.08%
- 18億5500万
- 2017年3月31日 +54.56%
- 28億6700万
- 2018年3月31日 -29.61%
- 20億1800万
- 2020年3月31日 -27.8%
- 14億5700万
- 2021年3月31日
- -22億5300万
- 2022年3月31日 -179.58%
- -62億9900万
- 2023年3月31日
- 2億9600万
- 2024年3月31日 +83.11%
- 5億4200万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異原因2024/06/27 10:05
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失であるため注記を省略しております。
3 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失であるため注記を省略しております。2024/06/27 10:05
3 法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 費用面では売上原価が629億6百万円で、前年同期に比べて48億3千8百万円(8.3%)増加しました。販売費及び一般管理費は267億1千4百万円となり、3億4千7百万円(1.3%)増加しました。この結果、営業利益は8億3千2百万円となり、17億6千1百万円(△67.9%)の減益、経常利益は7億2千3百万円で19億3千8百万円(△72.8%)の減益となりました。また、固定資産売却益および投資有価証券売却益により特別利益1億2千8百万円を計上した一方、減損損失、投資事業損失および投資有価証券評価損により特別損失12億5千1百万円を計上しました。2024/06/27 10:05
以上の結果、税金等調整前当期純損失は4億円で23億3千8百万円の減益となりました。親会社株主に帰属する当期純損失は8億8千4百万円となり、22億3千8百万円の減益となりました。
セグメントごとの経営成績は、以下のとおりです。 - #4 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。2024/06/27 10:05
2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)の算定上の基礎は、以下のとおりであります。